冬に欠かせない暖房。石油価格の高騰が私たちの生活にもたらす影響とは？

次に、日本のエネルギー全体について考えてみましょう。石油は、日本の高度経済成長を支えてきた重要なエネルギーです。下の円グラフをご覧ください。第4次中東戦争をきっかけにして起こった第1次オイルショック時（1973年）には、日本のエネルギー供給の約8割が石油でした。その石油はもちろん輸入していたので、オイルショックにより日本経済は大打撃を受けました。トイレットペーパーを買う主婦らがスーパーに殺到するなど、消費生活にも大きな混乱が生じました。その教訓を生かし、石油だけでなく天然ガスや原子力などをエネルギーとして導入し、エネルギー供給を安定させる取り組みが始まったのです。1979年の第2次オイルショックでますますその傾向は強まり、さらに新しいエネルギーの開発も進みました。そして2003年度には、国内のエネルギー供給のうち石油の依存度は50％にまで下がりました。

一つのエネルギーに依存することは、なんらかの理由でそのエネルギーの供給ができなくなった場合に価格が高騰し、国内の経済や人々の生活に大きな影響を及ぼします。こういったリスクを避けるためにも、エネルギーの多様化が必要なのです。私たちが普段使っているエネルギーにはどのようなものがあるか、もしどれか一つのエネルギーが供給されなくなった場合にどんな影響があるか、親子で話し合ってみましょう。

次に、日本のエネルギー自給率について考えましょう。日本のエネルギーは、どのくらい国内で産出されているのでしょうか。
残念ながら、日本のエネルギー自給率はわずか4％（2003年）しかありません。2度のオイルショックを経験したことで、国内のエネルギー供給に占める石油の割合が下がり、代わりに原子力や天然ガスの割合は増えましたが、原子力の燃料となるウランも、天然ガスも海外から輸入しているため、自給率向上にはつながっていないのです。一度輸入すると数年間使えるウランを仮に国産エネルギーと考えた場合でも、自給率は約16％にしかなりません。この数字は世界的に見てどうなのでしょうか。下の図のように、カナダは140％（原子力を国産とした場合は148％）、イギリスは96％（同106％）、アメリカは63％（同72％）、ドイツ26％（同39％）と、日本の数字を大きく上回っています。日本のエネルギー自給率は国際的に見て低いことがわかります。

では、エネルギー自給率が低いと、どんな問題があるのでしょうか。
石油や天然ガス、ウラン、石炭など世界で消費されている資源には限りがあります。需要が拡大し、エネルギーが残り少なくなれば、価格はさらに上がり、これまでと同じ資源量を日本が確保するのは難しくなります。現に、開発が急速に進む中国などでは、今後の経済成長のために石油や石炭などの需要がますます高まると見られています。
日本のエネルギー供給の半分を占めている石油のうち、約9割は中東地域から輸入しています。これには、地理的な問題や運送コストなどさまざまな理由があるのですが、皆さんもご存じの通り、中東地域では不安定な情勢が続いています。依存度が高ければ高いほど、その地域の影響を受ける度合いも大きくなります。これは、エネルギーの多様化をせず一つのエネルギーに依存していた場合の危険性と同じです。国内の資源が乏しいということは、世界の情勢の変化の影響をより受けやすくなることなのです。
エネルギーについて考える際に欠かせないのが、環境問題です。石油や石炭などの化石燃料は、燃やすときに二酸化炭素が発生し、地球温暖化や酸性雨の原因となります。エネルギーの自給率と環境の両面から、国産エネルギーであり二酸化炭素の排出が少ない新エネルギーが注目されています。新エネルギーには、太陽光発電、風力発電、バイオマス発電、太陽熱利用、雪氷熱利用、電気自動車、天然ガス自動車、メタノール自動車などがあります。限りあるエネルギーについて親子で話をする際には、環境問題にも触れ、（1）今のままではどんな問題があるか、（2）今後どんな対策が必要か、などについても話し合うようにしましょう。