大学教授の平均年収・お給料は？　仕事内容やなるまでのステップも解説

存在は知っているけれど、あまり馴染みのない大学教授という職業。一体どのような仕事をして、どのくらいの年収なのでしょうか？　大学教授の年収、仕事内容、大学教授になるまでのステップ、大学教授に向いているタイプなど、大学教授についての「知りたい！」を解説します。
大学教授は、年収ランキング第３位にランクイン！気になる年収ランキングTOP10は、ページの最後で発表！

大学教授の年収はどれくらい？

厚生労働省による「令和元年賃金構造基本統計調査」によれば、大学教授の月給（所定内給与）は約67万円。ボーナスは年間で約300万円と高い金額です。社会人全体の月給が約32万円、ボーナスが年間で約108万円であることと比較しても、かなり高い金額といえるでしょう。

同調査に基づく年収ランキングでは、大学教授の年収は航空機操縦士と医師に続く第3位で、平均年収は約1,100万円でした。全体の平均年収が約492万円であることと比較しても、倍以上の年収であることがわかります。

ただ、同じ大学教授でも勤務する大学や年齢、勤続年数などによって年収に差があるようです。

大学による年収の差は？

大学教授の年収は、基本的に私立大学のほうが国公立大学よりも高額です。大学にとって主な収入源は学生の授業料。学生が多く授業料が高いほど大学教授の年収も高額になる傾向があるためです。

国公立大学と私立大学の給与の違いを見るには、「令和元年度学校教員統計調査」における「給料月額別 職名別 本務教員数」が参考になります。

同調査によれば、国立大学における教授の平均月給は約54万円。12カ月分では約650万円です。最も人数が多いのは月給50万円以上55万円未満です。平均年収は年度によって多少の違いが見られるものの、国公立大学の教授は公務員に近い待遇ですので、安定的な収入が見込めます。

一方、私立大学における教授の平均月給は約57万円。12カ月分で約680万円となっています。最も人数が多いのは、月給65万円以上でした。ただ、私立大学では大学による給与の差とともに、学部による差も大きいのが特徴。医学部や歯学部などは本給以外に手当がつくこともあり、結果として他の学部より高い収入になる傾向があります。

同時に、やはり地方より都心部の私立大学のほうが給与は高めになるようです。

年齢による差は？

教授の年収は、年齢や実績、勤続年数などによって増える傾向が見られます。

しかし、大学教授になれる年齢は早くても40代。30代で教授になれる人はごく少数で、40〜50代半ばで就任する人がほとんどのようです。その大学内で教授のポストが空くかどうかも関わってきます。

また、大学は一般企業のように営利を追求する組織ではありません。そのため、能力給のような制度はなく昇給は年齢や論文などの実績に応じて審査されることが多いようです。基本的には、年齢に応じて年収が上がっていく傾向があります。

大学教授の定員数

大学教授は狭き門です。大学によっても異なりますが、少子化の影響などからポストが増えるケースは少なく、退官した教授の欠員補充が中心です。ポストに空きがなければ入れないと考えるほうがよいでしょう。

一部の私立大学では定員数を増やすこともあります。とはいえ、大学教員の公募は定期的に行われるものではありませんので、応募資格を満たすとともにタイミングも非常に重要といえるでしょう。

著書による副収入があることも

大学教授が本を出版するのは、収入を得ることだけが目的ではありません。多くの場合、研究実績にするという目的もあります。単著でも共著でも、著書は研究者の実績として評価され、キャリアアップにつながるからです。大学や出版社によっては、出版費用のサポートもあるようです。

著書は研究の成果をまとめたものですから、自分の授業で使うこともできます。著書がきっかけでメディア出演の機会があれば、副収入につながる、知名度が上がる、著書の販売数が伸びるといった可能性も。印税や個別収入などの増加が見込めます。

大学教授の3つの仕事内容

大学教授の仕事内容は大きく分けると3つあります。

1つめは学生への講義や指導、2つめは専門分野における研究、3つめは大学運営への参加です。

【1】学生への講義や指導

大学教授の1つめの仕事は、学生への講義や指導です。

講義は1コマ90〜100分の授業を平均週7〜8コマ担当しているといわれます。大学の試験期間などには、テスト作成、レポートやテストの採点・評価も行わなければなりません。

また、自分のゼミに所属している学生に対しては、研究の進め方や卒業論文などの学位論文の書き方を指導。さまざまな機会を通じて、学生たちに専門知識や研究に必要な技術を教えます。最近はオンライン講義の対応も必要ですので、ICTに関する知識やスキルも求められます。

【2】専門分野における研究

2つめの仕事は、自身の専門分野における研究です。

研究方法は分野によって大きく異なります。たとえば、研究テーマに関する論文を読んで検討する（先行研究）、事象や技術、課題について調査・分析を行う、検証のために実験や観察を行うなど。調査・分析についても、現地へ赴いて観察・採取・発掘等を行う、インタビューやアンケートを実施する、グループワークやケーススタディを用いるなど、さまざまな方法があります。

研究成果は論文にまとめ、所属する学会や学術雑誌などで発表します。参加する学会や研究会は自分で選択可能で、複数の学会に所属する場合が多いようです。

【3】大学運営に参加

大学教授の3つめの仕事は、大学運営への参加です。運営業務は意外に多く、入試、大学の教員の人事、大学内における学術系イベント、大学紀要の編集と発行、年間予算、広報に関わる業務も大学教授の大切な仕事とされています。

近年、日本では少子化が進み、大学では学生を確保するためにさまざまな取り組みを行ってきました。より魅力的なカリキュラムや授業内容にするとともに、受験生や社会に向けてアピールする存在として大学教授はとても大きな役割を担っています。

加えて、大学入試における入試問題作成や採点も行います。その大学や学部に来てほしい学生を選ぶための入試問題を作成するとともに試験会場での監督を行い、試験後は大量にある答案の採点を正確かつ迅速に行わなければなりません。いずれもミスが許されない重要な業務です。

大学教授になるには？ 6つのステップ

大学教授になるには、大学から大学院に進学し、博士号を取得するなどの高度な専門知識やスキルに加え、専門分野において学会や学術誌での発表を行い実績を積み重ねる必要があります。教員免許のような特別な資格は特にありません。

一般的には、博士号取得、博士研究員（ポスドク）、助教、講師、准教授、教授という6つのステップを踏むことになります。ただ、募集によっては応募資格が「博士と同等の研究業績を有する者」や「修士以上の学位を有している者」となっている場合もありますので、必ず6つ全てのステップが必要というわけではありません。

大学教授になるには、とにかく研究実績が重要です。十分な実績があれば40代からでも大学教授に就任できるでしょう。厚生労働省の令和元年賃金構造基本統計調査における大学教授の平均年齢は57.7歳です。

では、大学教授への6つのステップを順に見ていきましょう。

【1】博士号取得

大学教授の公募では、応募資格に「博士の学位を有する者」が挙げられていることがほとんどです。これから大学教授をめざす場合、大学院の博士課程に入学した後、博士号を取得することが不可欠と考えてよいでしょう。

そのためには、大学の学部卒業後に大学院へ進学し、研究を続けて専門性を高めるというのが一般的です。

具体的には、大学院の修士課程（または博士前期課程）で修士号を取得。その後、博士課程（または博士後期課程）で研究を続けて論文を発表したあと、博士論文を提出するという流れです。博士論文の審査で認められれば、博士号を取得できます。

修士課程で2〜3年、博士課程で3年以上と、何年にもわたって研究するとともに、その後も研究生活が何十年と続きます。そのため、長い期間にわたって取り組める分野を専門分野に選ぶことがとても大切です。同時に、どの大学院の出身か、どの教授に指導を受けたかは博士号取得後も大きく影響することがあるため、指導教授や大学院も慎重に選ぶ必要があるでしょう。

【2】博士研究員（ポスドク）

博士号を取得しただけでは正規の研究員としては雇用してもらえず、任期制の研究職に就いたり、大学の非常勤職員などで働く人が多く見られます。博士研究員は「ポストドクター（ポスドク）」と呼ばれます。

ポスドクで数年間、研究プロジェクトで雇用されたとしても、まだ安定した地位ではありません。

近年、大学院の定員が増える一方で、ポスドクの受け皿となる大学や公的研究機関の研究員枠は拡充されませんでした。その結果、ポスドクが常勤の研究職となれるケースは限られているのが一般的で、若手研究者の多くは不安定な収入になっています。いわゆる「ポスドク問題」といわれるものです。

次のステップに進むには、とにかく研究実績を積みながら助教の募集がないか常にアンテナを張っておきましょう。

【3】助教

ポスドクでうまく助教のポストが見つかり審査に合格すれば、助教になることができます。

文部科学省が定める助教の職務内容は、教育と研究の両方。すなわち、学生への授業と研究指導、そして自分の研究です。

以前は助教も助手も一括りにされていましたが、2007年からは分けられました。助教は授業と研究と行う者、助手は授業は行わず研究のみを行う者とされています。

全ての大学に助教がいるわけではなく、いたとしても数は多くありません。担当する授業は講義よりも実験や実習が多いようです。

助教は学生への指導と自分の研究活動を両立させ、次のステップへ向けてさらに研究実績を積みましょう。

【4】講師（常勤講師、専任講師）

講師は、助教と准教授の中間的地位です。文部科学省の説明によれば、「大学の判断により置くことができる職」が講師で、大学の正規職員である講師は「専任講師」や「常勤講師」と呼ばれています。講師は大学から研究室をもらえるとともに、給与も増えます。

講師の仕事内容は助教とあまり変わりませんが、大学によっては大学運営に関わることができる場合もあります。

講師職には正規職員ではない非常勤講師（兼任講師、嘱託講師）もありますが、コマ単位での報酬になるとともに安定した収入を得るのも難しいポジションです。

准教授のポストを得られるまでの期間は、なるべく常勤の講師など安定した収入を得られる研究職に就き、研究を続けられるようにすることが理想的でしょう。

【5】准教授

講師時代にタイミングよく准教授のポストが空き、大学の規定をクリアすれば准教授になれます。国立大学より私立大学のほうが准教授になりやすいといわれます。東京大学のような難関国立大学で准教授になるのは難しいようです。

准教授の仕事内容は、教授とほぼ同じ。学生への授業・研究や論文の指導を行い、自分自身の研究を進めて学会発表や論文の執筆も行います。長く働けるポジションですので、定年まで准教授として指導・研究する人もいます。

【6】教授

教授は原則として論文の数や質、その他研究実績などが教授会で審査され、認められた准教授が教授に昇格するという形です。審査基準は大学によって異なります。

准教授から教授になると、大学運営への関わりかたや責任の大きさが変わります。教授は大学全体についての方向性や予算の決定にも大きく関与しなければなりません。

研究機関や企業での経験を経て教授になるパターンも

大学教授になる一般的なステップは、以上の6ステップです。一方で、一度社会に出てから大学院に入り直したり、ビジネスパーソンとして活躍したのち大学教授に転職するというパターンが少数ながらあります。大学が民間研究機関や企業の研究者を対象に公募するケースも見られます。

ただ、一般的なステップではないこうしたパターンは、専門分野での活躍による博士号と同等の実績あるいはそうした分野における大きな実績や知名度などが影響します。現実的には、このような例外的なルートで大学教授の職を得るのは難しいことが多いようです。研究機関や企業に所属している人を対象とした教授職の公募でも、博士号取得者であることを必須条件とするケースが多く見られます。

大学教授に向いているタイプとは

大学教授の本業は研究ですが、研究成果はすぐに出せるものではありません。そのため、成果が出るまで粘り強く取り組み続けられる強い関心と忍耐力が必要です。

また、大学では学生に向けて講義やゼミを行いますので、指導力も重要。自分の研究を進めるとともに、わかりやすく教えることや相手の興味を引きながら教えることが得意な人、教えるのが好きな人には向いているといえるでしょう。

他の研究者や学生、教職員とのコミュニケーション、会議への出席も必要なため、コミュニケーション能力も問われます。

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