英語力の「推進プラン」と「4技能調査」、なぜ必要?

文部科学省が「生徒の英語力向上推進プラン」を策定しました。中学生全員に「読む」「書く」だけでなく「聞く」「話す」もテストする「全国的な英語4技能の学力調査」も2019(平成31)年度から数年に一度実施し、今後10年間で生徒の英語力を飛躍的に高めたい考えです。なぜ、このようなプランや調査が必要なのでしょうか。


ますますグローバル化する社会を迎えて、国際共通語である英語の教育はますます重要性が高まっています。多くの外国人が訪れることが見込まれる2020(平成32)年の東京オリンピック・パラリンピック開催を控え、英語によるコミュニケーション能力の育成も喫緊の課題です。一方で、生徒の英語力の現状はというと、既に紹介したとおり4技能のうち「読む」「聞く」はもとより、「話す」「書く」に大きな課題を抱えており、「使える英語」には程遠いだけでなく、英語の学習自体が嫌いな生徒の割合も多いのが実態です。同プランは、そうした現状を打開するためのものといえます。

現在の国の目標は、第2期教育振興基本計画(5年間)の期間である2017(平成29)年度までに、英語力の国際標準の一つである「ヨーロッパ言語共通参照枠」(CEFR=セファール)に照らして、中学校卒業段階でA1上位(英検3級程度以上)、高校卒業段階でA2~B1(同準2級~2級程度以上)の割合を、いずれも50%にすることを目指しています。2014(平成26)年度に目標を達成していたのは中学3年生で34.7%、高校3年生で31.9%と、上昇傾向にあるとはいえ、まだまだ改善の余地が大きいのが現状です。しかし今回のプランでは、2024(平成36)年度にいずれも70%に上げるという「あえて高い努力目標を掲げた」(下村博文・文部科学相)ものとなっています。

そのための強力な推進役として打ち出したのが、4技能の全国学力調査です。ペーパーテストだけでなく実際に会話するなど大掛かりな調査が必要になるため、毎年実施するというわけにはいきませんが、国はもとより各都道府県で具体的な目標を設定してもらい、調査結果に基づいて着実な改善を図ることを通じて、全体的な底上げを図っていきたい考えです。一方、高校生に関しては、高校教育・大学教育・大学入学者選抜を一体とした「高大接続改革(外部のPDFにリンク)」の中で検討されている「高等学校基礎学力テスト(仮称)」(高校版全国学力テスト、2019<平成31>年度から実施予定)の一環として検討します。

日本人の英語力やグローバル化に関しては、苅谷剛彦・英オックスフォード大学教授が木村治生・ベネッセ教育総合研究所室長との対談で指摘しているとおり、自然と向上できるものではなく、意図的に努力しなければならないものです。小学校の早いうちから英語教育を行うのも、早期化による英語力の向上というだけでなく、小さいころから物おじせず英語を使おうとする態度を身に付けさせようという意図があります。次期学習指導要領(小学校は2020<平成32>年度から実施)でも「英語を使って何ができるようになるか」が強調される見通しです。学校の授業でも、今後行われる全国学力調査も活用して、4技能のバランスが取れた英語力の向上が期待されます。


プロフィール

渡辺敦司

渡辺敦司

1964年北海道生まれ。横浜国立大学教育学部卒。1990年、教育専門紙「日本教育新聞」記者となり、文部省、進路指導問題などを担当。1998年よりフリー。連載に「『学力』新時代~模索する教育現場から」(時事通信社「内外教育」)など。

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