英語力向上なるか？ 政府策定の「推進プラン」と「4技能学力調査」
文部科学省が「生徒の英語力向上推進プラン」を策定した。2019（平成31）年度からは、中学生全員に「読む」「書く」だけでなく「聞く」「話す」もテストする、「全国的な英語4技能の学力調査」を数年に一度実施し、今後10年間で生徒の英語力を飛躍的に高めたい考えだ。ベネッセ教育情報サイトでは、なぜこのようなプランや調査が必要なのか、教育ジャーナリストの渡辺敦司氏に話を聞いた。
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ますますグローバル化する社会を迎えて、国際共通語である英語教育の重要性が高まっています。多くの外国人が訪れることが見込まれる2020（平成32）年の東京オリンピック・パラリンピック開催を控え、英語によるコミュニケーション能力の育成も喫緊の課題です。一方で、生徒の英語力の現状はというと、「読む」「聞く」はもとより、「話す」「書く」に大きな課題を抱えており、「使える英語」には程遠いだけでなく、英語の学習自体が嫌いな生徒の割合も多いのが実態です。
現在の国の目標は、2017（平成29）年度までに、英語力の国際標準の一つである「ヨーロッパ言語共通参照枠」（CEFR=セファール）に照らして、中学校卒業段階でA1上位（英検3級程度以上）、高校卒業段階でA2～B1（同準2級～2級程度以上）の割合を、いずれも50％にすることを目指しています。2014（平成26）年度に目標を達成していたのは中学3年生で34.7％、高校3年生で31.9％。今回のプランでは、2024（平成36）年度にはいずれも70％に上げるという、あえて高い努力目標を掲げたものとなっています。
そのための強力な推進役として打ち出したのが、4技能の全国学力調査です。国はもとより各都道府県で具体的な目標を設定してもらい、調査結果に基づいて着実な改善を図ることを通じて、全体的な底上げを図っていきたい考えです。学校の授業でも、4技能のバランスが取れた英語力の向上が期待されます。
出典：英語力の「推進プラン」と「4技能調査」、なぜ必要？ -ベネッセ教育情報サイト
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