高校「英語で授業」、本格化はこれから?‐渡辺敦司‐

2013(平成25)年度高校入学生(今の2年生)から全面実施されている新しい学習指導要領(外部のPDFにリンク)では、英語の授業を英語で行うことを基本としています。その1年目の状況を文部科学省が調べたところ、授業の半分以上を英語で行っている教員は半数に満たなかったことがわかりました。

高校の英語担当教員のうち、「授業中、おおむね言語活動を行っている(75%程度以上~)」のは11.2%、「半分以上の時間、言語活動を行っている(50%程度以上~75%程度未満)」30.2%、と、授業の50%程度以上を英語で行っているという教員は計41.4%でした。一方、「半分未満の時間、言語活動を行っている(25%程度以上~50%程度未満)」は39.9%と最も多く、「あまり言語活動を行っていない(~25%程度未満)」も18.7%と5人に1人近くいます。
また、必履修科目である「コミュニケーション英語I」で「発話をおおむね英語で行っている(75%程度以上~)」のは15.1%、「発話の半分以上を英語で行っている(50%程度以上~75%程度未満)」のは38.0%だったのに対して、「発話の半分未満を英語で行っている(~50%未満)」が46.9%と半数近くを占めています。初年度とはいえ、いきなり「英語で授業」を実現するのは、なかなか難しかったようです。
ただ、中学校の教員に聞くと、たとえば3年生の担任では「発話をおおむね英語で行っている」6.3%、「発話の半分以上を英語で行っている」34.9%、「発話の半分未満を英語で行っている」58.8%でしたから、高校生にとっては中学校の時よりも英語を聞く機会は増えているようです。

「英語で授業」という方針に対しては、導入前から「英語で授業なんて無理」といった声が教員の間にも少なからずありました。ただ、そもそも外国語科の目標は、「コミュニケーション能力を養うこと」(指導要領解説<外部のPDFにリンク>)であり、聞く・話す・読む・書くという「4技能」のバランスよい育成を目指していることを考えれば、授業で英語を使うことは至って当然とも言えます。
これに関して文科省の太田光春視学官がスーパーグローバルハイスクール(SGH)連絡会の講演で、うまいことを言っていました。「泳げないから水に入れません、と言っていて泳げるようになりますか。英語も、できなければ人一倍、英語に触れさせる必要があります。いま学校でやっているのはまったく意味のない、プールサイドでクロールの解説をしているようなものです」。なるほど、英語を6年間勉強しても一向に話せなかったわけです。

英語の授業がなかなか変わらないのは、生徒側の問題だけでなく、大学受験が読解中心で、そのため文法事項などをしっかり教えなければならないという事情もあるようです。しかしグローバル人材育成のため実践的な英語力をつけさせようとする大学は増える一方ですし、文科省の有識者会議も入試の英語に4技能を測定できるTOEFL、GTECなど外部試験を活用できないかという検討を行っています。大学側も変わりつつあるのですから、高校側も早急に授業を見直す必要があるでしょう。


プロフィール

渡辺敦司

渡辺敦司

1964年北海道生まれ。横浜国立大学教育学部卒。1990年、教育専門紙「日本教育新聞」記者となり、文部省、進路指導問題などを担当。1998年よりフリー。連載に「『学力』新時代~模索する教育現場から」(時事通信社「内外教育」)など。

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