アクティブ・ラーニングは「深い学び」がカギ　次期指導要領

学習指導要領の改訂作業が、佳境を迎えています。次期指導要領をめぐっては、2014（平成26）年11月の中央教育審議会に対する諮問当時から、「アクティブ・ラーニング」の導入が注目を浴びてきました。既にアクティブ・ラーニングを＜売り＞にする高校なども出てきています。そもそもアクティブ・ラーニングとは、どういうものなのでしょうか。

高校でも関心が広がる

アクティブ・ラーニングは、もともと大学教育の用語で、「能動的学修」と訳されています。座学による一方的な講義形式で＜学問＞を学ぶだけでなく、調査や討論、発表などを通じて、社会に出てからも役に立つ「汎用的能力」を同時に身に付けさせよう……という教育方法です。

中教審への諮問では、これを「課題の発見と解決に向けて主体的・協働的に学ぶ学習」として、小・中・高校にも取り入れるよう求めました。背景には、当時ちょうど答申がまとまりつつあった「高大接続改革」があったといわれています。アクティブ・ラーニングに力を入れている大学教育に耐え得る入学生になるには、高校のうちからアクティブ・ラーニングになじんでおいてもらわなければならない……という考え方があったものと見られます。

実際には、これまでも授業の改善に熱心だった小学校の先生方から真っ先に火がつき、中学校にも波及していったのですが、小・中学校に比べて授業改善が遅れていたといわれる高校でも、「大学入試に役立つようだ」ということから、じわじわと関心が広がりつつあります。ただ、あまりにも学校現場の関心が先走りし過ぎていることから、中教審の部会では、それにブレーキをかけるべく、答申に向けて、丁寧な説明をしようとしています。

重要なのは、どんな力が付くのか

次期指導要領では、「何を学ぶか」だけでなく、「何ができるようになるか」「どのように学ぶか」を各学校で組み立ててもらおう……というのが眼目です。このうち、「どのように学ぶか」のカギとなるのが、アクティブ・ラーニングの視点だといいます。

「視点」としているのは、アクティブ・ラーニングは特定の「型」でも流儀でもないからです。アクティブ・ラーニングの視点で、各学校や先生で、独自に工夫してもらう必要があるとしています。その目的は、「主体的・対話的で深い学び」を実現することだといいます。

特に、「深い学び」に注意する必要があります。深い学びとは、各教科等で、その教科等なりの「見方・考え方」を学ぶだけでなく、答えのない課題に直面した時、「頭の中の道具箱」から、さまざまな教科等で学んだ見方・考え方を自在に引っ張り出し、自分なりの解答を導き出せる力にまで高めるような、学びの在り方です。だからこそ次期指導要領では、各教科等を「知識・技能」「思考力・判断力・表現力等」「学びに向かう力、人間性等」という教科横断的な共通の柱で再整理し、教科等の枠を超えて活用できる力にまで引き上げようとしているのです。

単にアクティブ・ラーニング型の授業を取り入れただけで、求められる資質・能力が付くとは限りません。アクティブ・ラーニング型の授業を通じて、一人ひとりの児童生徒に、その学年や学校段階なりの「深い学び」が実現できているかどうかが、問われているのです。学校説明会などでも、「そのアクティブ・ラーニングで、どういう力が付くのですか」ということまで、じっくり説明を聞くとよいでしょう。

※教育課程部会「審議のまとめ」
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo3/053/index.htm

（筆者：渡辺敦司）