高校の特別支援教育、課題解決に最も必要なのは？

教育動向

高校における特別支援教育を推進するため、文部科学省が高校への通級指導の導入の検討を開始した。しかし実際は、高校関係者の理解不足と思春期特有の自尊感情や抵抗感からくる問題など、通級指導の導入には大きな課題がありそうだ。ベネッセ教育情報サイトが教育ジャーナリストの斎藤剛史氏に聞いた。

一般の学級に在籍しながら、必要に応じて特別支援学級や別教室などで、障害に応じた支援を受ける通級指導は、小中学校では広く行われています。しかし、義務教育ではない高校では、通級指導の制度自体がないため、発達障害をはじめとする障害のある生徒への支援が不十分であることが大きな課題となっています。
通級指導を受けている児童生徒は年々増加していますが、小学校が7万5,364人に対して、中学校では8,386人しかいません。これほど多くの子どもが、中学生になったとたんに通級指導を必要としなくなるとは考えられず、通級指導を受けることに抵抗感が強くなることが原因の一つとみられます。
このような思春期特有の自尊感情は、高校生になるとさらに強まることもあり、高校における通級指導は小中学校と同様の仕組みでは難しいと考えられているのです。そこで、文科省は2014（平成26）年度から「高等学校における個々の能力・才能を伸ばす特別支援教育モデル事業」を開始し、高校における通級指導などの具体化に向けた研究を進めています。
たとえば、「心理学」や「自立活動（ライフスキルトレーニング）」などの選択科目を設け、障害の有無に関係なく人間関係形成力やコミュニケーション力に関する指導を実施したり、どうすれば全員にとって「わかる授業」となるかの研究が行われています。高校における特別支援教育で最も必要なことは、障害のあるなしに関係なく、すべての生徒が理解できる授業を、教員一人ひとりが行うことなのかもしれません。