アクティブ・ラーニング導入に、高まる学校の関心と不安
中央教育審議会で改訂の基本方針（論点整理）が決まった次期学習指導要領で、目玉とされているのが「アクティブ・ラーニング」（AL）だ。学校現場からの関心も高まっているが、教育関係者の間では、過熱気味なALへの注目の高まりを懸念する声もある。ベネッセ教育情報サイトが、教育ジャーナリストの渡辺敦司氏に話を聞いた。
アクティブ・ラーニング（AL）の導入は、小学校英語の教科化などと並んで盛んに報道されたため、学校現場の大きな注目を集めました。しかし、中教審の部会による論点整理では、「授業の方法や技術の改善に終始するのではないか」「目的を見失い、特定の学習や指導の『型』に過度に拘泥するのではないか」といった指摘がなされています。部会審議では「ALの趣旨を正しく学校現場に伝えていく必要がある」という発言がたびたび聞かれ、文部科学省関係者からも「何でもよいからALの事例を教えてくれと言われて困っている」という声があがっています。
論点整理では、次期指導要領が目指す学習・指導方法を「子供の学びへの積極的関与と深い理解を促すような指導や学習環境を設定すること」と説明し、「深い学び」「対話的な学び」「主体的な学び」をもたらすことが重要だとしています。そのための「手段」がALであり、ALの導入が「目的」ではないと戒めているわけです。しかも、ALは新しいものではなく、現行の指導要領でも重視されている「活用」力の育成や、「言語活動」重視の流れの上にあります。ある中教審委員は、「既に小・中学校の授業は十分アクティブ。あえてALという言葉を使ったのは、取り組みが遅れている高校へのインパクトを考えてのことだろう」と解説しています。
今回の改訂の最大の眼目は「何を知っているか」にとどまらず、「何ができるようになるのか」を重視する、知識の量から「資質・能力」へのシフトです。そのための効果的な授業展開を、各学校や先生方に工夫してもらうことが重要なのです。
出典：「アクティブ・ラーニング」に学校現場は早くも過熱気味!? -ベネッセ教育情報サイト
