学習指導要領改訂の目玉「アクティブ・ラーニング」　導入へのハードルとは

中央教育審議会で検討が始まった学習指導要領改訂の目玉の一つが「アクティブ・ラーニング」（課題発見・解決に向けて主体的・協働的に学ぶ学習）の導入だ。グローバル化がますます進む21世紀に活躍できる子どもを育てるには是非とも必要な学習・指導方法だが、導入までのハードルは相当高そうだという。教育ジャーナリストの渡辺敦司氏に詳しく聞いた。

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中央教育審議会の教員養成部会は先頃、「これからの学校教育を担う教員の在り方について」と題する報告をまとめ、今後、教員養成から採用・研修を通じて、
（1）主体的・協働的に学ぶ授業を展開できる力
（2）各教科横断的な視野で指導できる力
（3）学校段階間の円滑な移行を実現する力
が必要だとしています。指導要領の実施は5年以上も先の話ですが、大きな授業改革でもあり、今から準備を進めておかないと、全面実施の初年度から教育効果を上げることは難しいでしょう。

ここで思い起こされるのが、経済協力開発機構（OECD）が2014（平成26）年6月に発表した「国際教員指導環境調査」（TALIS）の結果です。中学校教員を対象にした調査ですが、授業革新への意欲の高さは国際平均と同等以上に高いのにもかかわらず、主体的な学びを引き出す授業への自信は軒並み低かったのです。原因の一つが、「世界一」といわれる多忙さ。研修を受けたくても受けられないことにあるのが、TALISの結果から明らかです。こうしたことを視野に入れて文部科学省は10年計画で教員の増員を要求していますが、消費増税の先送りで政府全体の予算も厳しいなか、果たして実現するのかが注目されます。

出典：「アクティブ・ラーニング」指導する教員の支援が課題に　-ベネッセ教育情報サイト

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