二極化が進む中学生の運動習慣、部活頼みを脱するための学校の取り組みは？
運動する子どもとほとんど運動しない子どもに分かれる二極化現象が、中学生の間で進行していることが、文部科学省の調査で明らかになった。新学習指導要領では、主要教科だけではなく体育の授業時間も増やされており、学力だけでなく体力の向上も、子どもたちにとっての大きな課題だ。教育ジャーナリストの斎藤剛史氏が解説する。
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小学5年生と中学2年生を対象に実施している「全国体力・運動能力、運動習慣等調査」（全国体力調査）の2012（平成24）年度調査の結果によると、子どもたちの体力はこの5年間ほぼ横ばい傾向で、体力低下はほぼ止まったといえるでしょう。
また、体育の授業を除いた1週間の総運動時間が420分以上の子どもは、体力がピークだった1985（昭和60）年度の平均値に達している割合が高いことがわかりました。子どもの体力は、体育の授業以外に「毎日1時間以上」の運動をしているかどうかで大きく変わるということです。
その中で注目したいのが、中2で1週間の総運動時間が60分未満の層と、900分前後の層に二極化していることです。おそらく、スポーツ関係の部活動に参加しているかどうかの違いでしょう。子どもの体力は、中学校時代に運動部の活動をしていたかどうかで明暗が分かれるともいえます。
体育の授業以外に体力向上の取り組みを導入している学校は、小学校が72.0％に対して、中学校は27.7％にすぎません。約7割の中学校では、体力向上を運動部の活動に依存し、体育の授業以外の取り組みはしていないことになります。
中学校の部活動をスポーツ関係だけにすれば、子どもの体力はおそらく今よりも向上するでしょう。しかし、部活動は運動部だけではありません。文化部の活動に打ち込む子どもや部活動に参加しない子どもがいることを前提に、体育の授業以外でも体力向上の取り組みを充実させることを、中学校に求めたいものです。
