志望要因の上位に「学費」が…… 2013年入試の動向に不況の影響？
2012年度入試では、学費の高い人気大学の付属校が敬遠される傾向があった。私立中高一貫校の志望要因の上位に「学費」をあげる保護者が出るなど、不況の影響が教育にも表れている。森上教育研究所が行った独自の調査結果を踏まえ、2013年入試における付属校の動向を森上展安氏が解説する。
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学費の高い中高一貫校の象徴として、早稲田・慶應・GMARCH（学習院・明治・青山学院・立教・中央・法政）の大学付属校がある。学校ランクと付属校・進学校・半付属校の相関について、研究所が調査したところ、リーマンショック直後の2010年は全体的に受験者数が減少した。2011年は、不況に加えて大震災の影響が加わり、全体的に受験者数が減少する中、安心感と安定感を求めて進学校や付属校の難関校・上位校で増加傾向がみられた。そして、2012年入試では付属校の難関校・上位校で受験者数が減少した。
2011年入試では、人気大学の付属校を中心に男子校・共学校で受験者数が増加した学校が多く、その反動で2012年には減少したことも考えられる。このように隔年現象で減少するならば、2013年入試では、付属校は増加すると予測することもできる。
2013年入試は、本来ならばリーマンショックの影響から脱却し、受験者数の減少が止まる時期だ。しかし、2012年の夏以降、ヨーロッパや中国の経済危機で不況が深刻化し、私立中高一貫校の入試の受験者数が、どの程度影響されるか不透明になってきた。不況の影響が続くならば、2013年入試では学費の高い付属校が、最も大きな影響を受けそうだが、それを知るためには、模試の志願者数で調査する必要がある。
