転換期を迎えた高校の「総合」　専門家が解説

次期学習指導要領の改訂方針を検討する、中央教育審議会の特別部会が、8月当初の論点整理を目指して大詰めを迎えている。このうち「総合的な学習の時間（以下「総合」）」が、ますます重視されることになりそうだ。この点について、ベネッセ教育情報サイトでは、教育ジャーリストの渡辺敦司氏に解説してもらった

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「総合」は、「ゆとり」の中で「生きる力」を育むことを目指した、2000年代初頭の指導要領の目玉として導入されました。（1）自ら課題を見つけ、自ら学び・考え・主体的に判断し、よりよく問題を解決する資質や能力を育てる（2）学び方やものの考え方を身に付け、問題の解決や探究活動に主体的・創造的に取り組む態度を育てる……がそのねらいです。ただ、何をやったらよいかわからないというとまどいが、学校現場に少なくなかったことも確かです。そのため、小学校では国際理解教育の一環としての外国語活動、中学校では進路学習が多くなる一方、教科を横断した学習でどんな「力」を身に付けさせるかが、あいまいになる傾向も否めませんでした。

現行の指導要領では「総合」の授業時間が、高校は3～6単位のままながら、小中学校ともで削減され、2単位まで減らすことが可能になったことも影響して、「総合」が軽視されたとの誤解も一時広がりました。しかし実際には、かつて「総合」で全部引き受けていたような「言語活動」を各教科等で行うようになったため、その分を減らしても大丈夫だという判断からでした。ただ、教科学習に比べ高校での存在感が薄いのが実態です。

指導要領の「構造化」を目指す次期の改訂では、各教科で育成する資質・能力を「知識・技能」「思考力・判断力・表現力」「主体性・多様性・協働性（学習意欲）」の観点（学力の3要素）で明確にし、それを「総合」や特別活動で生かすことによって、どんな学習にも役立つ「汎用的能力」に高めようとしています。特別部会の検討案でも、「総合」が学力の向上にも寄与しているというデータを挙げながら、学校の教育活動全体における意義を改めて明確化するとしています。

出典：高校も「総合」ますます重視へ？　次の学習指導要領　-ベネッセ教育情報サイト

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