「アクティブ・ラーニング」で能動的学修を 専門家が解説
中央教育審議会が検討する学習指導要領の全面改訂で、目玉の一つが「アクティブ・ラーニング」の導入だといわれている。「アクティブ・ラーニング」とは2012（平成24）年8月の中教審答申（いわゆる大学教育の「質的転換」答申）では「学修者が能動的に学修することによって、認知的、倫理的、社会的能力、教養、知識、経験を含めた汎用的能力の育成を図る」学修（能動的学修）のことを指す。教育ジャーナリストの渡辺敦司氏に詳しく伺った。
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「アクティブ・ラーニング」で「学習」ではなく「学修」という用語を使っているのは、大学の場合、1時間の授業に対して倍以上の時間の予習・復習を自分ですることが単位取得の原則になっているからです。討論などをするには予備知識が不可欠ですし、調査等にも文献を読んだり校外でフィールドワークをしたりすることが必要になるため、アクティブ・ラーニングを導入すれば、必然的に自分で勉強しなければならなくなるというわけです。
一方、今回の中教審に対する諮問では、小・中・高校のアクティブ・ラーニングを「課題の発見と解決に向けて主体的･協働的に学ぶ学習」としたうえで、｢何を教えるか｣という知識の質や量の改善はもちろん「どのように学ぶか」という学びの質や深まりを重視し、知識･技能を定着させるうえでも、学習意欲を高めるうえでも効果的だと意義付けています。
アクティブ・ラーニングの導入は、こうした路線をますます強化するものなのです。
出典：「アクティブ・ラーニング」とは何か 次の学習指導要領で注目 -ベネッセ教育情報サイト
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