入試について【高校受験の基礎知識】

公立と国・私立とで、公立は都道府県によって大きく違う
公立入試と国・私立の入試では様々な点で違いがあります。
その最大のポイントは一般入試での内申書の扱いです。
出題の仕方もずいぶん違います。
国・私立では学校単位で問題が作られますが、公立では、各都道府県(一部の都道府県では学校独自の問題もあります)でほぼ一律に(違うパターンの問題が用意される場合もあります)作成されます。
さらに公立入試では、選抜方法、合否の判定方法といった全体的なシステムから、学力検査の配点、内申点の算出方法などにいたるまで、都道府県によってさまざまな違いがあります。

一般入試と推薦入試
選抜方法について、公・私立で共通するのは学力試験による選抜(一般入試)と、主に面接による選抜の2種類があることです。
一般的には前者を一般入試、後者を推薦入試と呼びます。
推薦入試は、日ごろの学業成績と人物、進学先との適性、入学後の意欲などを要件として、学校長が推薦するものです。
学業のかわりにスポーツや芸術分野での実績を要件とするものもあります。かつては推薦入試の定員は少なく、しかも公立では最も受験者の多い普通科で行われることはありませんでしたから、入試といえば一般入試のことだったわけです。

しかし最近では、推薦入試の割合は公・私立ともに増加し、公立においても普通科での募集定員も増える傾向にあります。
とくに公立では受験機会をできるだけ多くの受験生に与えようという配慮から、学校長の推薦書の要らない自己推薦型と呼ばれる形態への移行が見られます。これは学校長の推薦書の代わりに自己PR書などと呼ばれるものを自分で作成して出願時に提出するもので、この方式を導入した都道府県では、対象が普通科にも広げられることもあって、受験生が飛躍的に増大しています。

前期選抜と後期選抜
このように推薦入試を自己推薦型に切り替えた公立高校では、全員参加型に近い入試となりますから、受験機会が実質的に2回あることに近づいてきます。
そこで多くの都道府県では、自己推薦型の入試を前期選抜、従来の一般入試を後期選抜と位置づけ(名称もこのようなものが多い)、実質的には、前・後期制といってもよい方式を取り始めるようになりました。なおかつ前期選抜の中に学校によっては適性検査を取り入れ、一般入試とは違った形の学力検査を行うようなところも出始めました。

私立の推薦でもさまざまなパターンが
公立の改革に伴って、私立の推薦にも様々な形態のものが出てきています。公立で行われているような自己推薦はもちろん、とくに学校間の競争の激しい首都圏では、公立との併願が可能で、入学手続きも公立の発表を待ってから行えばいいという方式が拡大しています。推薦入試は原則専願制なわけですから、公立を第1志望とする受験生にとっては安心して本命校を受験できるというたいへん恵まれた制度です。

入試科目
公立の推薦や前期選抜の場合は、面接が中心となり、あとは作文というケースが多いようですが、学科によっては、その学科に特徴的な検査が行われる場合もあります。英語や国際系の学科では、英語のプレゼンテーションや問答が行われるといった具合です。また適性検査を各学校が選べる都道府県もあって、教科の力をみる適性検査や総合問題が課せられるケース、また中には独自の問題を課す学校もあります。私立でも面接を中心に作文、適性検査による選抜が基本ですが、最近では、3教科型の学力試験を行うところが増えています。2教科のところもありますが、逆に5教科を課すところもあり、こちらでも実質的な前・後期制という印象が強まっています。

公立の一般入試、後期入試は、普通科ではほとんどの道府県で英・数・国・理・社の5教科で行なわれます。さらにこれに面接が加わる県もあります。ただ専門学科や総合学科では英数国の3教科と作文・面接などが組み合わされたパターンもあります。

国・私立では首都圏は超トップ校は5教科型ですが、ほとんどの学校では3教科型で行われ、これに面接が加わっているところもあります。首都圏以外では、人気校や進学校の多くは5教科型を取っています。

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