【職業別年収ランキング】気になる1位「パイロット」は月収100万超？！（年収、月収、年間賞与）

年収ランキング第1位！「パイロット」に注目

年収は約1,632万円！責任重大なパイロットの仕事

年収ランキング（※1）の第1位は「パイロット」という結果でした。ズバリ、その年収は1,632万円！　10人以上の事業所で働く一般労働者の平均年収約545.5万円（※2）と比べても、非常に高い金額であることがわかります。多くの人の命や、大切な荷物を預かるという責任の重い仕事であるパイロット。専門的かつ高度な技術を必要とし、厳格な健康管理も求められることから、高収入となっているようです。

年収は経験と共に上がっていく

先ほどの年収はあくまで平均。キャリアを積んでいくなかで、徐々に上がっていくものだと考えてください。
また、パイロットは専門性が高く、平均年収も高い職業ですが、実際の収入は勤務先や役職、経験などによって差があります。

パイロットの仕事内容は、おおまかに2タイプに分けられる

エアラインパイロット

「パイロット」には、大きく2種類の仕事があります。
まず馴染みのあるのが、航空会社で航空機を操縦する「エアラインパイロット」。多くの人の命を預かるとても責任の重い職業です。
地上を飛び立ち、飛行を自動操縦に切り替えた後も気を抜けません。飛行経過を地上に連絡したり計器類を監視したりして、常に緊急事態に備え注意深く神経を働かせなければならないのです。

事業用操縦士

もう一つは「事業用操縦士」という仕事。主に、官公庁（警視庁など）や新聞社などで航空機を操縦するパイロットのことです。飛行機やヘリコプターを操縦し、空撮や防災、人命救助、運搬、測量などに従事しています。

パイロットに向いているのは、どんなタイプ？ 求められる力は？

冷静な判断力と自己管理能力

パイロットにもっとも重要な資質は、どんな緊急事態にも的確に対処できる冷静な判断力と責任感です。長時間のフライトを耐えられる、健全な心身、優れた体力も必須条件となります。安全のために日頃から厳しい規制を強いられるため、徹底して自己を管理する力も必要です。

機械や語学の知識も必要

パイロットは、機体の点検に立ち会うこともあります。そのため、機械が好き、機械が得意という人にも向いている仕事です。語学力が求められる場面も多いため、語学が堪能な人は有利でしょう。

パイロットになるには、どうすればいいの？　必要な資格は？

ライセンスの取得が必要

パイロットとして航空業務を行うには、国土交通大臣による「航空従事者技能証明」を取得する必要があります（※3）。操縦士の資格には、自家用操縦士、事業用操縦士、定期運送用操縦士などがあり、資格によって行える業務の範囲が異なります。
航空会社の定期便で機長として乗務するには、「定期運送用操縦士」の資格が必要です。

ライセンス取得の方法は複数ある

ライセンスを取得するには、一定の飛行経験を積まなければなりません。そのためには、民間の訓練学校や航空大学校の養成コースに入学する方法と、航空会社の自社養成コースに就職する方法の2種類があります。
前者の民間の訓練学校は多額の訓練費がかかり、後者の自社養成コースの採用はかなりの狭き門。近年は、大学に設けられた操縦士養成課程で、在学中からパイロットを目指すルートもあります。
パイロットになった後も、定期的な身体検査を受け、健全な心身であるかの適性を審査されます。パイロットは、なる前にもなった後にも、厳しい道のりが待っているといえるでしょう。

ただ、養成に時間がかかるパイロットは、人手不足が見込まれているそう。需要の拡大に追いつくよう、今後は養成機関の増加などが期待されています。パイロットになるのが楽になるわけではありませんが、新たな道が開かれていく可能性はあるでしょう。

気になる職業別年収ランキングトップ10は？

2位「医師」　年収1,512万

私たちになじみのある臨床医（勤務医または開業医）と、基礎医学を研究する研究医に分けられる医師の仕事。医師になるためには、大学の医学部で教育を受け、医師国家試験に合格し、その後2年以上臨床研修医としての経験を積む必要があります。

3位「その他の経営・金融・保険専門職業従事者」　年収1,135万

経営や財務、生産管理、労務管理などについて相談や指導を行う専門職をまとめた統計上の分類です。経営コンサルタントや中小企業診断士などが含まれます。

4位「大学教授（高専含む）」　年収1,083万

専門分野の研究、学生への指導、大学の管理・運営が主な仕事となる大学教授。専門分野において特に優れた知識や能力を持っている必要がある仕事で、講師や准教授として経験を積みながら、実績に応じてなることができます。

5位「歯科医師」　年収1,063万

歯科医師は、むし歯や歯周病などの診断・治療を行うほか、歯や口の健康を守るための予防指導にも携わります。歯科医師になるには、大学の歯学部などで6年間学び、歯科医師国家試験に合格する必要があります。国家試験合格後、診療に従事する場合は1年以上の臨床研修を受けます。

6位「法務従事者」　年収981万

弁護士や司法書士、弁理士など、法律に関わる専門職を含む統計上の分類です。仕事内容や必要な資格は職業によって異なりますが、いずれも法律の専門知識を生かして、個人や企業などを支える仕事です。

7位「管理的職業従事者」　年収967万

会社や団体などで経営方針や事業計画を決めたり、組織の業務を管理・監督したりする人をまとめた統計上の分類です。会社の役員や部長・課長などの管理職、公的機関の管理職などが含まれます。

8位「システムコンサルタント・設計者」　年収889万

システムコンサルタント・設計者は、企業などの課題を整理し、ITを活用した解決策を提案したり、情報システムを設計したりする仕事です。ITに関する専門知識だけでなく、顧客の業務内容を理解し、課題を分析する力や提案力も求められます。

9位「大学准教授（高専含む）」　年収876万

大学准教授は、大学教授と同じく、専門分野の研究や学生への教育・指導などを行います。研究成果を発表したり、教育実績を積んだりしながら、教授を目指す場合もあります。大学教員になるまでのキャリアや昇進の仕組みは、大学や専門分野によって異なります。

10位「公認会計士・税理士」　年収811万

公認会計士と税理士は、どちらも会計や税務に関わる専門職ですが、仕事内容や資格制度は異なります。公認会計士は、企業の財務諸表が適正かどうかを確認する監査などを行います。税理士は、税金に関する相談に応じたり、申告書の作成や税務手続きを代理したりする仕事です。いずれも専門資格が必要です。