大学入試の出題も変わる！小学校から重視される英語教育

小学校では英語が教科になります

　日本人はこれまで「英語を勉強してきているのに、なかなかうまく使いこなせない」「読むことはできるけれど、書いたり、話したりすることが苦手」とされてきました。その背景の1つには、中学校や高校の英語の授業で「聞く」「読む」を重視した教育が行われてきたことがあります。実際に外国人とコミュニケーションする場面では、「聞く」「話す」「読む」「書く」の４つの技能を必要に応じて使い分けながら、意思疎通をしていく必要があります。学校の英語教育でもこの４技能をバランスよく身につけていくよう、ここ最近、英語の授業の改革が進んでいます。

次期学習指導要領でも英語は重視されており、小学校では現在は5・6年生から取り組んでいる「外国語活動」が3・4年生で行われるようになり、さらに5・6年生で「外国語（英語）」が教科として扱われるようになります。早ければ、今の小学2年生が5年生になる頃から、小学校での英語が初めて、国語や算数と同じような「教科」になるのです。これによって子どもたちは英語も教科書を使って学び、成績がつくようになります。
また、中学校の英語の授業は原則として全て英語で行われ、高校でもコミュニケーション能力の育成がさらに重視されるようになります。自分の考えや気持ちを英語で伝える活動を重視しながら、「使える」英語を身につけられるよう、小学校からさまざまな活動が行われていくことになるわけです。

大学入試の英語も「話す」「書く」まで出題

　これまでは大学入試でも、英語の４技能のうち「聞く」「読む」力を測る問題が多く出されていました。しかし、「使える」英語力を育成するために、大学入試での英語の出題のあり方も変わろうとしています。2020年度から現行のセンター試験にかわって導入される「大学入学希望者学力評価テスト（仮称）」では、英語は「話す」「書く」も含めた４技能を総合的に評価できる問題の出題が検討されています。

また、TOEFLやTOEIC、ベネッセのGTECなどの資格・検定試験を積極的に活用して、英語の４技能の力を測っていこうという大学もすでに増えています。検定試験のスコアを出願資格にしたり（スコアが不足していると、受験することもできないわけです）、一定のスコアをクリアした受験生には入試の得点を加算するなどの制度を導入している大学は、国公立、私立を問わず、今後ますます増えていくと予想されます。

今の小学生は英語が使えないと大学の授業で困る！？

　最近は、多くの大学で、文系学部・理系学部を問わず、英語で討論を行う授業や、英語で専門知識を学ぶ講義・ゼミが盛んに行われるようになっています。すでに筑波大学のように、すべての授業のうち２割以上を英語で実施している大学もあります。大学によって状況はまだ開きがありますが、東京工業大学のように、「すべての授業のうち、半分は英語で実施」という大学も出てきています（2019年度目標）。お子さまがどのような学部を志し、どの大学に進学したとしても、大学在学中に数多くの英語による授業やゼミに参加することは間違いないでしょう。

学校における英語の授業、大学入試で問われる力、そして大学教育における英語の重要性など、英語教育は保護者のかたの時代と大きく変わりつつあります。お子さまにどのような英語学習が必要か、大学入試ではどのように問われているのかに関心を持つことが重要になってきています。

※この記事は2015年11月時点で文部科学省から発表されている情報をもとに作成しております。大学入試改革・英語教育改革については現在も具体的に検討が進められており、今後の検討によって、お伝えしている内容から方針や具体案、実施の時期が変わる可能性がありますので、ご了承ください。

2019年11月1日、文部科学省より2020年度（令和2年度）の大学入試における英語民間試験活用のための「大学入試英語成績提供システム」の導入を見送ることが発表されました。