英語を中心とした「外国語教育」はどう変わる？　2020年以降の小・中・高の内容とは【新学習指導要領】

インターネットや機械・技術の発達、そして進む少子高齢化を視野に入れ、今後の日本の教育は「グローバル化・ICT化」へと前進する道筋をつけました。そのひとつとして大きな役割を担うのが、平成29年・30年版として改訂された「新・学習指導要領」です。

「学習指導要領」とは、全国どこの学校でも一定の水準が保てるよう、文部科学省が定めている教育課程（カリキュラム）の基準のこと。これは時代の変化に合わせて約10年ごとに改定されていて、このたびは小学校で2020年から、中学校で2021年から、高校で2022年から順に実施されていきます。

今回の改定で、英語を中心とした「外国語教育」についても大きく変わっていく見込みです。目的・ビジョンをしっかりと把握して、効果的な学びへ生かしましょう。

小学校の「外国語教育」変化の内容は？（2020年から）

2020年以前の小学校の「英語・外国語教育」は、中学校で本格的に始まる授業へ向けての≪慣らし期間≫のようなものでした。しかし2020年以降からは、小・中・高校通して「聞く」「話す」「読む」「書く」を身に付けるための最初のステップとするために、約600～700語を学びつつ英語を使いながらやり取り・発表などの活動をおこないます。

まず3・4年生では主に週1コマで「活動」として、聞くこと・話すことを中心に学習。5・6年生では週2コマで「教科」として、音声に十分慣れ親しんだ上で段階的に「読むこと」「書くこと」を学んでいきます。学校にもよりますがALT（外国語指導助手）や専門の指導教員も配置しつつ、実用的な英語能力を身に付けることを目指します。

中学校の「外国語教育」変化の内容は？（2021年から）

中学校になると、小学校での学びを生かしつつ、さらに「自分で考えて伝えること・対話的な活動」などをプラスしていきます。今までは1,200語程度だった学びを1,600～1,800語に増やし、授業は基本的に外国語で行いつつ、実用的な言語活動を学んでいきます。

・CEFRのA2までを視野に入れた学習

授業数は今までと同じ週4コマですが、内容的には非常に濃く充実したものに変わります。基準としてはCEFR（セファール・外国語の学習、教授、評価のためのヨーロッパ共通参照枠）の「A2」、
“ごく基本的な個人情報や家族情報、買い物、地元の地理、仕事など、直接的関係がある領域に関しては、文やよく使われる表現が理解できる。簡単で日常的な範囲なら、身近で日常の事柄について、単純で直接的な情報交換に応じることができる。”
（文部科学省　各資格・検定試験とCEFRとの対照表（附属資料①）より）
までの習得を視野に入れて学びます。

現行の中学校外国語教育では「A1」までだったため、新しい学習指導要領ではかなり英語・外国語教育の底上げをしていくことになります。

高校の「外国語教育」変化の内容は？（2022年から）

さらに高校では、小・中学校で学んできたことを生かしつつ新たに1,800～2,500語ほどを学び、「聞く」「話す」「読む」「書く」を駆使して自分から外国語で発信・コミュニケーションをとるための学びをおこないます。

・CEFRのB1までを視野に入れた学習

CEFRのB1はA2よりも1段階うえの段階を表し、
“仕事、学校、娯楽などで普段出会うような身近な話題について、標準的な話し方であれば、主要な点を理解できる。
その言葉が話されている地域にいるときに起こりそうな、たいていの事態に対処することができる。身近な話題や個人的に関心のある話題について、筋の通った簡単な文章を作ることができる。”
（文部科学省　各資格・検定試験とCEFRとの対照表（附属資料①）より）
となっています。

高校卒業までにここまでレベルを高めることができれば、個人によっては高校卒業後の海外での活動も非常にハードルが下がると言えるでしょう。

・底上げするからこその課題も

高校では小・中学校での学びを生かした学習となるため、入試の時点でスピーキングテストをおこなう学校も増えてきています。英語・外国語以外の教科も「考える力・発信する力」が重要視されることになるため、お子さまの個性によっては難しい・苦手だと感じてしまい、英語力・勉強への意欲に大きな差が出てしまう可能性も。