アクティブ・ラーニングの時代　教員養成はこう変わる

教育動向

中央教育審議会では現在、学習指導要領を改訂する検討が進められており、教科を超えて、21世紀にふさわしい知・徳・体である「資質・能力」（コンピテンシー）をどう育てるかが、大きな課題になっている。また、改訂の目玉である「アクティブ・ラーニング」（課題の発見・解決に向けた主体的・協働的な学び）に向けた養成や研修に力を入れようとしているのが特色だ。ベネッセ教育情報サイトでは、教育ジャーナリストの渡辺敦司氏に解説してもらった。＊＊＊アクティブ・ラーニング（AL）は、話し合い、調査、フィールドワーク、発表といった、さまざまな活動を取り入れることによって、単に知識を丸暗記するのではなく、「活用」するための思考力・判断力・表現力や、自分とは異なる考えや立場の人とも協力して物事を成し遂げる力など、幅広い資質・能力を育てようというものです。どの教科や領域でも、共通する資質・能力は、学校教育全体で総合的に育てることにしていますから、先生にも、教科の内容だけ教えていればいいのではなく、他の教科でどういうALをし、子どもたちにどういう資質・能力が育っているのか、という点に目配せしながら、自分の教科の授業を組み立てていく力（カリキュラム・マネジメントの視点）が必要になってきます。そこで、大学の教職課程では、ALの視点に立った指導・学習方法や、カリキュラム・マネジメントを含めた教育課程編成の方法も学ぶことにします。AL時代には、先生が自分で工夫し、子ども一人ひとりの様子もじっくり観察しながら、授業の活動や展開を考えていかなければなりません。これからの教員養成では、あまり細かいことを教え込まず、教職志望者に「学び続ける」覚悟を求める方向性であることも、既に紹介しました。ALに関しても、教職課程で卒業後すぐ完璧な授業ができる力を付けさせることは、どだい無理な話です。そのため、学校で先生が集まって授業研究会をしたり、教職大学院なども含めて学校の外で学ぶ機会を増やしたりするよう求めています。今後は、一人ひとりの先生に学んでもらう時間や、学校全体で研究会を行う余裕を生み出す政策が、ますます必要になるでしょう。