世界大学ランキング100位以内を目指せ！ 大学改革事業の中身を専門家が解説
「スーパーグローバル大学」「大学教育再生加速プログラム」など、大学改革事業が加速している。応募した大学数は多く、将来の入試を取り巻く環境にも影響を及ぼすと予想される。教育ジャーナリストの斎藤剛史氏に、現状を伺った。
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スーパーグローバル大学のうち、今後10年間で世界大学ランキング100位以内に入ることを目指す「トップ型」には、国立が東京大学や京都大学など13校、公立が首都大学東京、そして私立は早稲田大学と慶応義塾大学と、合計16校が応募しています。採択予定は10校程度ですから、日本のトップ10といえる大学が選ばれるわけです。また、我が国の大学の国際化を牽引（けんいん）する「グローバル化牽引型」には、半数以上の国立大学など、国公私立合わせて93校（国立44校、公立11校、私立38校）が応募。こちらは20校程度採択予定で、9月下旬に決定します。これらは、実質的に日本の大学のトップ30校となることを意味するでしょう。
一方、大学教育再生加速プログラムは、一方通行の講義型授業から双方向型授業への改革に取り組む「アクティブ・ラーニング」など4テーマの事業に合計254校（共同申請があるため計250件）の応募がありました。8月中旬に合計44校程度選定される予定で、応募の内訳は大学203校（国立43校、公立25校、私立135校）、短大32校（公立1校、私立31校）、高専19校（国立18校、私立1校）です。選定校には年間1,800万～2,800万円の補助金が5年間交付されますが、それよりも、文科省に大学改革に力を入れている大学として選ばれる意義のほうが大きいようです。
スーパーグローバル大学や大学教育再生加速プログラムの認定は、大学入試に向けた志望校決定の大きな判断材料の一つになるでしょう。どのような大学が選ばれるかで、今後の大学入試地図も変動するかもしれません。
