景気動向が左右!? 2014年私立中学入試の傾向を、専門家が分析
受験シーズンは終わったばかりだが、次の2014年私立中学入試はどうなるのだろうか？ 中学受験のエキスパート・森上教育研究所の森上展安氏が、その傾向を予想する。
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首都圏の2014年中学入試は、公立小学校卒業生数が横ばいとなることから、受験者数の増減は景気の動向によるものになると思われます。景気がこのままの状況であれば、横ばいになる可能性が高いでしょう。景気がさらに悪化すれば受験者数は減少し続けると予想されますが、よくなれば増加に転じそうです。しかし、急激に増加することはないでしょう。中学受験には2～3年程度の準備期間が必要で、景気がよくなったからといって、1年間で中学受験準備をしようというわけにはいかないからです。
次に、2学校難易度別の動向予想です。近年続いているのが、難関上位校よりも中下位校の受験者数減少率が高くなるという二極化傾向。多少緩和してきてはいますが、2014年私立中学入試でも続くと予想されます。景気がさらに悪化すれば二極化はより顕著になるはずです。景気が回復しても、すぐには二極化がなくなるとは思えません。
付属校については不況の影響を大きく受けるので、2014年私立中学入試では、不況が回復していけばこれまでの反動で受験者数前年対比は改善しますが、不況が継続すれば受験者数前年対比も横ばいになると予想できます。半付属校は、大学入試が易しくなっている現状を考えると、受験者数は減少傾向になるでしょう。進学校も付属校と同じように、景気の影響を受けるが、付属校ほど振れ幅は大きくないと考えられます。
