「熱中症警戒アラート」始まる 「暑さ指数」をもとに注意喚起

熱中症になりやすい危険な暑さをより広く知らせるため、環境省と気象庁は、関東甲信地方の1都8県で「熱中症警戒アラート」の試験運用を始めました。暑さへの「気づき」を呼び掛け、一人ひとりが熱中症を予防する行動を取ることが狙いです。

危険度の目安は気温以外にも

熱中症による死亡者数・救急搬送者数は、近年、増加傾向にあり、熱中症対策はすべての年代にとっての健康課題となっています。そこで環境省と気象庁は、7月1日から10月28日の間、東京、茨城、栃木、群馬、埼玉、千葉、神奈川、山梨、長野で、熱中症にかかりやすい暑さを予測して事前に知らせる「熱中症警戒アラート」を試行します。

これまで、熱中症への注意を呼び掛ける情報として「高温注意情報」があり、最高気温がおおむね35度以上になる時に発表されていました。しかし、熱中症を引き起こす暑さは、気温だけが要因ではありません。湿度や、地面や建物などから出る輻射熱も関係してきます。たとえば、同じ気温でも、湿度が高い場所のほうが、熱中症になる人が多くなります。
高温注意情報だけでは、こうした要因を反映できないことから、湿度や輻射熱を考慮した「暑さ指数」を用いた情報に変更して、熱中症への注意喚起をすることになりました。

指数33度で運動は中止

「熱中症警戒アラート」は、試行地域のどこかの地点で、翌日の暑さ指数が33度を超えると予想された場合に発表されます。前日の夕方5時ごろと、当日の朝5時ごろ、テレビやラジオ、地域の防災無線などを通じて、都県単位で発表されます。

高温注意情報の35度よりも低いのに、どうして?と思うかもしれませんが、暑さ指数では、31度以上で、既に生活のあらゆる場面で、熱中症が起こる危険性があるとされています。
「熱中症警戒アラート」が発表された場合、▽不要不急の外出は避け、涼しい屋内で過ごす▽空調機器が設置されていない屋内外での運動や活動は中止・延期する▽エアコン等を適切に使用する▽熱中症リスクの高い高齢者や障害者、子どもに対して周囲が声掛けをする……などの予防行動を、積極的に取るよう促しています。

新型コロナウイルス感染症の予防のために、マスクを着用する時間が長くなったり、夏休み期間が短縮される地域では真夏の登校日が多くなったりするなど、熱中症のリスクは例年より高まっています。子どもたちには、気温だけでなく、暑さ指数を基準にしたアラートの意味を広めていきたいものです。

なお、試行都県以外の地域では、例年通り高温注意情報の発表を継続し、2021年度から全国で本格実施を予定しています。
全国の暑さ指数は、環境省の熱中症予防情報サイトで予測値を毎日公表しています。「熱中症警戒アラート」のない地域でも積極的に、暑さ指数による判断を習慣づけ、熱中症予防を万全にしていきたいものです。

(筆者:長尾康子)

※環境省 「『熱中症警戒アラート(試行)』の先行実施について」
http://www.env.go.jp/press/108118.html

※気象庁「『熱中症警戒アラート(試行)』が始まります」
https://www.jma.go.jp/jma/press/2006/16a/20200616_nettyusyou.html

プロフィール

長尾康子

長尾康子

東京生まれ。1995年中央大学文学研究科修了。大手学習塾で保育雑誌の編集者、教育専門紙「日本教育新聞」記者を経て、2001年よりフリー。教育系サイト、教師用雑誌を中心にした記事執筆、書籍編集を手がける。

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