【職業別年収ランキング】気になる1位「パイロット」は月収100万超？！（年収、月収、年間賞与）

なりたい職業に就けたら、きっと幸せですよね。しかし、生活していくうえでは年収も無視できません。そこで今回は、年収の高い職業ランキングをご紹介！　あなたの憧れの職業は、ランクインしているでしょうか？
第1位となった「パイロット（航空機操縦士）」の仕事内容や適性も合わせて見ていきましょう。気になる年収ランキングTOP10は後半で発表します！

年収ランキング第1位！「パイロット」に注目

年収は1,694万円！責任重大なパイロットの仕事

年収ランキングの第1位は「パイロット」という結果でした。ズバリ、その年収は1,694万円！　社会人（給与所得者）の平均年収が443万円（※1）、日本全年齢の年収中央値が437万円（※2）であることと比べても、非常に高い金額であることがわかります。多くの人の命や、大切な荷物を預かるという責任の重い仕事であるパイロット。専門的かつ高度な技術を必要とし、厳格な健康管理も求められることから、高収入となっているようです。

※1　国税庁「令和3年分　民間給与実態統計調査」
リンク先：https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan2021/pdf/002.pdf

※2　厚生労働省「2020年家計調査」
リンク先：https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa19/dl/03.pdf

年収は経験と共に上がっていく

先ほどの年収はあくまで平均。キャリアを積んでいくなかで、徐々に上がっていくものだと考えてください。
また、大手航空会社だけでなく、格安航空会社でもパイロットの年収はとても高いようです。国内線・国際線など就航経路による格差もないため、働く場所と年収はあまり関係ないと考えられます。男性が多い職種ではありますが、女性でも機長になることが可能です。

パイロットの仕事内容は、おおまかに2タイプにわけられる

エアラインパイロット

「パイロット」には、大きく2種類の仕事があります。
まず馴染みのあるのが、航空会社で航空機を操縦する「エアラインパイロット」。多くの人の命を預かるとても責任の重い職業です。
地上を飛び立ち、飛行を自動操縦に切り替えた後も気を抜けません。飛行経過を地上に連絡したり計器類を監視したりして、常に緊急事態に備え注意深く神経を働かせなければならないのです。

事業用操縦士

もう一つは「事業用操縦士」という仕事。主に、官公庁（警視庁など）や新聞社などで航空機を操縦するパイロットのことです。飛行機やヘリコプターを操縦し、空撮や防災、人命救助、運搬、測量などに従事しています。

パイロットに向いているのは、どんなタイプ？ 求められる力は？

冷静な判断力と自己管理能力

パイロットにもっとも重要な資質は、どんな緊急事態にも的確に対処できる冷静な判断力と責任感です。長時間のフライトを耐えられる、健全な心身、優れた体力も必須条件となります。安全のために日頃から厳しい規制を強いられるため、徹底して自己を管理する力も必要です。

機械や語学の知識も必要

パイロットは、機体の点検に立ち会うこともあります。そのため、機械が好き、機械が得意という人にも向いている仕事です。語学力が求められる場面も多いため、語学が堪能な人は有利でしょう。

パイロットになるには、どうすればいいの？　必要な資格は？

ライセンスの取得が必要

パイロットになるためには、最難関といわれるライセンスが必要です。訓練を修了したのち、国家試験を受けてライセンスを取得しなければなりません。
商用飛行のライセンスには、「事業用操縦士」と「定期運送用操縦士」の2種類があります。エアラインパイロットの機長は、最難関の定期運送用操縦士のライセンスの取得が必須です。

ライセンス取得の方法は主に2種類

ライセンスを取得するには、一定の飛行経験を積まなければなりません。そのためには、民間の訓練学校や航空大学校の養成コースに入学する方法と、航空会社の自社養成コースに就職する方法の2種類があります。
前者の民間の訓練学校は多額の訓練費がかかり、後者の自社養成コースの採用はかなりの狭き門。
パイロットになった後も、定期的な身体検査を受け、健全な心身であるかの適性を審査されます。パイロットは、なる前にもなった後にも、厳しい道のりが待っているといえるでしょう。

ただ、養成に時間がかかるパイロットは、人手不足が見込まれているそう。需要の拡大に追いつくよう、今後は養成機関の増加などが期待されています。パイロットになるのが楽になるわけではありませんが、新たな道が開かれていく可能性はあるでしょう。

気になる職業別年収ランキングトップ10は？

2位「医師」　年収1,169万

私たちになじみのある臨床医（勤務医または開業医）と、基礎医学を研究する研究医に分けられる医師の仕事。医師になるためには、大学の医学部で教育を受け、医師国家試験に合格し、その後2年以上臨床研修医としての経験を積む必要があります。

3位「大学教授」　年収1,100万

専門分野の研究、学生への指導、大学の管理・運営が主な仕事となる大学教授。専門分野において特に優れた知識や能力を持っている必要がある仕事で、講師や助教などの経験を積み、認められた人だけがなることができます。

4位「大学准教授」　年収871万

仕事内容は大学教授と同じで、学生への指導を行ったり、専門分野の研究をしたりしています。研究業績を積んだりすることで、准教授から教授へとステップアップすることが可能。道のりは厳しいため、強い熱意を持って取り組むことが重要です。

5位「記者」　年収792万

記者は、日々の出来事を取材し伝える仕事です。新聞やテレビだけでなく、インターネットなどにも活躍の場が広がっています。必須資格はありませんが、幅広い業界に対する知識と教養、そして文章力が必要です。文系有利だと思われがちな職種ですが、理系の専門知識が有利に働くこともあります。

6位「不動産鑑定士」　年収754万

不動産鑑定士は、土地や家屋などの不動産を鑑定して、適正な評価額を出す専門家。法律の相談といったコンサルタント的な仕事を行うことも多いです。不動産鑑定士として働くためには、国家試験に合格した後、一定期間の実務修習を修了する必要があります。

7位「弁護士」　年収728万

法律の専門家である弁護士。依頼者の権利や利益を守るため、法廷で論争をしたり、法律相談に応じたりしています。弁護士として働くためには、司法試験に合格しなければなりません。そのためにはまず、法科大学院を卒業するか「司法試験予備試験」に合格する必要があります。

8位「大学講師」　年収719万

大学講師には、常勤講師と非常勤講師の2種類があります。常勤講師の仕事は、学生への指導や自身の研究といったもので、教授や准教授と変わりません。非常勤講師は授業のみ受け持っており、本業を別に持っている場合もあります。大学から大学院の修士課程・博士課程に進むのが、一般的なルートです。

9位「高等学校教員」　年収709万

中学校教諭に比べ、より専門的で高いレベルが要求される高等学校教員。授業だけでなく、進路指導やクラブ活動、学校行事など幅広い業務に関わっています。働くためには、高等学校教諭一種免許状か専修免許状が必要。一種免許状は、大学で所定の単位を修得し、教育実習を修了すると取得できます。

10位「一級建築士」　年収702万

一級建築士は、建築物の設計を行う仕事。建築士のなかでも最難関であり、戸建ての住宅だけでなく、大きな病院や商業施設などすべて建築物に関わることが可能です。一級建築士になるには、一級建築士試験に合格し、合計2年以上の実務経験を経る必要があります。