全国学力調査、なぜコンピューターで!?

文部科学省が、全国学力・学習状況調査（以下、全国学力調査）をコンピューターで実施する方針を打ち出しています。背景には、何があるのでしょうか。「テスト」を受ける側は、どう受け止めるべきなのでしょうか。

1人1台端末で2024年度から「順次」

コンピューター使用型テストは、英文（Computer Based Testing）の頭文字をとってCBTとも呼ばれます。全国学力調査のCBT化は、文科省「全国的な学力調査のCBT化検討ワーキンググループ（WG＝作業部会）」が2021年7月の報告書（最終まとめ）で24年度から順次、CBTを導入するよう提言しました。
背景には、新型コロナウイルス感染症の拡大をきっかけにした「GIGAスクール構想」で1人1台端末が実現し、全国の小中学校でCBTを行う環境が整ったことがあります。2023年度は中学校英語（3年に1度）でも「話すこと」調査をオンライン方式で実施する予定です（4月18日から5月26日まで）。

学力把握が広がる可能性

CBTに、どんなメリットがあるのでしょうか。
まず、画面上でシミュレーションしながら解くなど従来と違った出題形式によって、紙では十分みることができなかった幅広い学力を測ることが可能になります。代表的な国際学力調査「生徒の学習到達度調査」（PISA）でも既に導入されているものです。
さらに、一つの問題の正誤によって次の問題を変えることで、よりきめ細かな学力を把握することができます。解答にかかった時間やプロセスを把握できるのも、デジタル化のメリットです。
現在の全国学力調査は全国一斉、同一時間に実施していますが、あらかじめ多数の問題をプールしておいてランダムに出題する方式を採用すれば、複数のテスト期日を設定することもできます。出題される問題が違っていても、「IRT（項目反応理論）」によって、学力の比較は十分できるといいます。

ネットワーク負荷に依然課題

そんなCBTですが、各学校や、データを統括する国立教育政策研究所（国研）が通信ネットワークの負荷に耐えられるかどうか、課題を抱えています。CBT化WGも、現在のように200万人規模で同時実施することは困難だとみています。
「順次」実施にしても、まず2024年度は質問紙調査（アンケート）と経年調査（一部学校が対象）で導入し、その結果をみながら、25年度以降に中学校から先行実施するよう求めています。