2021年度全国学力調査を分析　コロナ禍でも学力が下がらなかった理由とは？

文部科学省が、2021年度全国学力・学習状況調査（以下、全国学力調査）で実施した「経年変化分析調査」の結果を公表しました。前年度の2020年度は、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、全国一斉の臨時休校が行われるなど、子どもたちの学習にとって大変な年でした。

しかし分析の結果、2016年度の前回調査結果と比べ、国語では特に学力の低下は見られず、算数・数学では、むしろ若干上がった可能性すらあるというのです。結果をどう受け止めるべきでしょうか。

変化がわかる3回目の調査

全国学力調査は、毎年違う問題が出題されるため、前年度の正答率と比較しても、統計的な意味はありません。
それに対して経年変化分析調査は、学力の動向を把握するため、同じ問題を出して行っています。2013年度の「きめ細かい調査」以来、今回が3回目です。

前回と比べると、国語では小・中学校とも「児童生徒の学力の低下や向上といった変化は認められなかった」としています。
一方、算数・数学では「（全体的にみて学力スコアが高いほうへ）若干移動している」と指摘し、「若干学力が向上しているとも解釈しうる」としながらも、次回2024年度とも比較して分析する必要があると、慎重な姿勢を示しています。

いずれにせよ、コロナ禍による休校が続いても、全体としては学力が下がらなかったとは言えそうです。

学校側の努力が反映？

「現場の先生が、元気をもらえた」……。調査結果が報告された2022年3月の「全国的な学力調査に関する専門家会議」では、教育委員会や学校現場の委員から、歓迎の声が相次ぎました。

2020年2月末、突然の全国一斉休校が要請されて以来、学校側は対応に追われました。休校中はプリント教材の他、まだICT（情報通信技術）端末が十分でないなかでオンライン授業なども試みられ、学校再開後は、何とか授業の遅れを取り戻そうとしました。そうした努力が反映された結果だというわけです。

家庭格差や教科バランスに心配

もっとも、安心はできません。全体としては変動がなくても、家庭によっては、学力に格差が開いた可能性もあります。

また、コロナ禍の影響を分析した福岡教育大学の川口俊明准教授は、学校再開後に音楽科のリコーダーや家庭科の調理実習が制限され、逆に国語や算数・数学などが進んだという声があったことを、同会議に報告しました。