保護者が押さえたい、2021年度私立大学入試の傾向とは？【大学受験サポートのツボ】

第1志望として、国公立大学の併願先として、私立大学の受験をお考えのご家庭は多いのではないでしょうか？秋以降は総合型選抜(旧・AO入試)・学校推薦型選抜(旧・推薦入試)の出願や実施、大学入学共通テスト利用入試のための出願など、動きがあわただしくなる時期です。ご家庭での検討の際には、近年の大学入試の傾向をつかんでおきたいものですね。そこでこの記事では、2020年度入試のデータを基に、受験生保護者が押さえておきたい私立大学志願者の動向や、2021年度入試の変更点について解説します。

2020年度入試では、私立大学の総志願者数が14年ぶりに減少

まずは、2020年度の私立大学の志願者数のデータから、近年の志願者の動向を読み解いていきましょう。

2020年度の私立大一般入試(センター試験利用入試を含む)の総志願者数は、約361万人（対前年指数※97）。近年、私立大学の志願者は年々増加していましたが、14年ぶりに前年を下回る結果となりました。データによると、一般方式の志願者数がわずかに増えた一方で、センター試験利用方式の志願者数は大幅に減少しています。センター試験の平均点が文系・理系ともに下がるなど難化したこともあり、センター試験利用方式の選択を控えた受験生が多かった様子です。

一方で、推薦入試やAO入試での志願者は約28 万人（対前年指数102）と増加しました。原因としては、2021年度からの新入試の影響や、入学定員の厳格化によって合格者数を絞る大学が増えたことなどから、「早めに合格を得ておきたい」という受験生の安全志向が強まったことが考えられます。

※対前年指数とは、前年の志願者数を100とした際の数値のことです。
※2020年6月時点ベネッセコーポレーション調べ

難関12私立大学でも志願者数は減少

難関12私立大の総志願者数

※各大学発表資料より集計

続いて、受験生に人気の難関12私立大学の動向を見ていきましょう。上の表によると、早慶上智（早稲田大、慶應義塾大、上智大）、ＭＡＲＣＨ（明治大、青山学院大、立教大、中央大、法政大）、関関同立（関西大、関西学院大、同志社大、立命館大）の難関12私立大の総志願者数は、85万6737人。減少傾向に転じた2019年度よりさらに約5.4万人減って、対前年指数は94になっています。入学定員管理の厳格化や2021年度から始まる新入試に対する不安などから、難関への挑戦を避ける受験生が増えたと見られ、ここでも受験生全体の安全志向が伺える結果となっています。

とはいえ、志願者数が減った一方で、難関12 私立大学全体の合格者数は前年より増えています。これについては、2016年度から始まった入学定員管理の厳格化による合格者数絞り込みに対する不安から2019年度以降志願者数が減少したこと、その一方で大学側が入学定員厳格化の段階的強化が一段落したのを見て合格者数を増やす動きに転じたことから合格率が回復し、難化傾向に歯止めがかかった、という見方も可能です。

また、12大学の中で唯一、立命館大だけは志願者の対前年指数が100を超えています。近年人気が高まっているデータサイエンス系の情報理工学部などに、志願者が集まっている様子です。

どこが変わる？2021年度入試の主な変更点

国公立大学同様、安全志向が伺える近年の私立大学入試。2021年度から実施される新入試や新型コロナウイルス感染症予防の影響が注目される中、どのような点が変わるのでしょうか？受験生保護者が押さえておきたいポイントをお伝えします。

センター試験に代わり、大学入学共通テストが導入される

多くの私立大学でも利用されていたセンター試験が、2021年度から大学入学共通テストに代わります。この機会に、上智大のように新たに共通テストを利用した入試を行う私立大学もあるようです。
また青山学院大や京都産業大では、一部で大学入学共通テストの英語のリスニングを合否判定に取り入れることを決めています。
このように、これまでセンター試験を活用していなかった大学が共通テストの活用を決めたり、合否判定の配点比率などが変更になったりする場合もあるため、大学のHPなどで詳細を確認しておきましょう。

入試スタイルの変化

東洋大では、2017年度から一部のAO型推薦入試でオンラインビデオ通話形式での選抜を取り入れています。新型コロナウイルス感染症予防の観点から、今後そのような”新しい入試様式”を取り入れる大学が増える可能性もあります。

大学・学部の新設

松本看護大、大阪信愛学院大（すべて仮称）が2021年度に新設される予定です。両大学は看護・医療系の学部を抱えているので、この分野を志望しているご家庭は、選択肢の一つとして検討に加えてみるのもいいでしょう。