岡田武史さんが挑む、人間力を育てる「新しい学校」作りとは？【インタビュー前編】

2024年4月、愛媛県今治市に「FC今治高校 里山校（以下、FC今治高校）」が開校します。学園長を務めるのは、元・サッカー日本代表監督でFC今治の会長を務める岡田武史氏。

来るべき教育「大改革」、保護者はどう受け止める？

出生数80万人割れに伴う労働人口の更なる縮小、生成系AI（人工知能）に代表される急速な技術の進展により仕事が次々と機械に置き換わっていく可能性……。22世紀まで生きる可能性が高い現在の子どもたちの将来には、想定外の困難が待ち構えています。

「１人１台端末」は今後どうなる？どうする!?

国が進める「GIGAスクール構想」によって、小中学校では子ども1人1台の情報端末が一気に普及しました。ただし、その使い方には、まだまだ課題があります。一方で、そろそろ端末の更新時期を迎える自治体なども出始めます。今後どうなるのでしょうか。

見えてきた部活動の将来像　各地の「地域移行」の状況は？

中学校の休日の部活動を地域や民間で担っていく「地域移行」の取り組みが、2023年度から始まっています。これまでのように学校の先生が指導するのと、どう違うのでしょうか。各地の事例から探ってみましょう。

「教育の無償化」が一番求められている。けれど…

国や社会が優先的に取り組むべきこととして、教育の無償化を求める声が強いことがわかりました。独自に無償化に取り組む自治体も、増えてきました。ただ、手放しでは喜べない課題も見えてきます。

解消されない先生の多忙化…「教育の質」も心配

教員の多忙化を解消するための「働き方改革」が進められているものの、公立学校教諭の平日1日当たり平均在校時間は、6年前に比べ約30分しか減少していないことが文部科学省の調査でわかりました。

小中学校の授業時間増　先生や子どもへの影響は？

公立小中学校で2021年度、「標準授業時数」を年間40時間以上（「1時間」は45分授業または50分授業の1コマ分）も上回って授業をしていたことが、文部科学省の調べでわかりました。週1コマは年間35時間に当たりますから、それ以上の授業が実施されていることになります。

こども家庭庁に何を期待する？「こどもファスト・トラック」についても解説

2023年4月1日に「こども家庭庁」が発足しました。「こどもまんなか社会」の実現を目指して、子育て支援やいじめ、貧困対策などで、関係省庁を超えた司令塔的役割を発揮するとしています。どのような政策を打ち出そうとしているのでしょうか。