保護者が子どもを大学に行かせたい理由は？学歴が就職へのパスポートではない時代

2017（平成29）年度学校基本調査（文部科学省）によると、大学（学部）の現役進学率は49.6％、浪人生などの既卒者も含めると52.6％で、過去最高を更新しました。

オンラインで英語教育、その意外な効果

大学入試センター試験に替わって2020年度から実施される「大学入学共通テスト」では、その一環として、高校3年生の4～12月に受けた民間の英語資格・検定試験の結果が2回まで、実施団体から大学入試センターを通して、受験する大学に提供されます。

ネット時代のコミュニケーション能力、どう育てる？

インターネットのソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）などが普及するに従って、コミュニケーションの在り方にも揺らぎが起こっています。

受験生は要チェック！大学が求める三つのポリシー

「アドミッション・ポリシー（AP）」をご存じでしょうか。その大学が求める「入学者受け入れ方針」のことで、受験生などにとっては、大学側の説明や入学案内などで、今やすっかりおなじみになっています。

小学校英語の実態、小1から開始する自治体も

2020（平成32）年度から始まる次期学習指導要領では、高学年（5・6年生）の「外国語活動」を教科「外国語(英語)」に格上げして授業時間数も倍増（年間35時間から70時間へ）するとともに、現行の外国語活動を中学年（3・4年生）に前倒しします。

既に始まる大学入試の英語「資格・検定試験」活用

現在の中学3年生以降が受験する大学入学者選抜の改革をめぐっては、大学入試センター試験を改めた「大学入学共通テスト」で、英語に実用英語技能検定（英検）やGTECなど民間の資格・検定試験を活用して「聞く」「読む」「話す」「書く」の4技能評価を導入することが注目されています。

アクティブ・ラーニングは、学力の経済格差を広げる？

文部科学省が公表した2017（平成29）年度の全国学力・学習状況調査（全国学力テスト）の結果は、子どもたちのテストの成績だけでなく、さまざまなデータを提供してくれます。

ＡＯ・推薦入試、難関大学でも増えている？

AO・推薦入試といえば、今やすっかり受験生に身近な入試形態ですが、大学入試改革では「学力不問入試」などと言われる実態を受けて学力評価が求められる一方、受験生の多様な能力を評価する入試方式として期待もされるという、二面性を持っています。