教育フォーカス

今と将来の教育課題をテーマに、環境動向、調査知見、学校事例を通して解決策や展望を考えます。
2024年10月、文部科学省「今後の幼児教育の教育課程、指導、評価等の在り方に関する有識者検討会　最終報告」が示され、幼児教育の基本的な考え方や幼保小接続の重要性が改めて強調されました。本特集では、有識者や小学校教員、保育者と共に、幼保小接続に関する課題や実践について議論を深め、幼児期からの思考力を育むことを目的としてベネッセ教育総合研究所がまとめた「幼児期の思考力を育み児童期につなぐための手引き」の活用を検討します。
近年、働く母親の子育て否定感が増加しています。（ベネッセ教育総合研究所「幼児の生活アンケート」）今回のウェビナーでは、「働く母親」に焦点を当て、母親を取り巻くパートナー（父親や地域など）と共に、子育てをポジティブに捉えられるようにするために、どう関わればよいかを考えていきました。
東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター（以下、Cedep）とベネッセ教育総合研究所は、よりよい子育てのあり方やその支援方法を検討するため、共同で「乳幼児の生活と育ち」研究プロジェクトを推進しています。子どもの生活・発達や保護者の子育てを複数年にわたって調査し、それらがどのように変化するのかということや子どもが育つ環境と発達の関連性について明らかにしようとしています。同プロジェクトの第1回～第6回の調査結果に基づき、2023年3月4日（土）に日本発達心理学会第34回大会にて自主シンポジウムを実施いたしました。今回は、家族システム的な観点から調査を分析した結果を改めて報告者よりご紹介いたします。
近年、外国につながる子どもの数が増え続けており、自治体や学校には支援の強化が求められています。これまでの取り組みを通じて基礎的な日本語を指導する体制は整いつつありますが、日本語学習を教科学習につなげることなどが課題となっています。本特集では、外国につながる子どもの日本語学習や教科学習について、まず課題を整理した後、実践者や有識者への取材を通して、指導・支援のあり方を考えていきます。
2022年10月22日、「大学生の主体的な学びを促す授業・環境のデザイン」をテーマとして大学教職員向けウェビナーが開催されました。ベネッセ教育総合研究所が、2008年から４～５年ごとに実施している「大学生の学習・生活実態調査」の第４回調査の結果をもとにした問題提起と、現役大学生・高校教員・大学教職員による活動報告及びパネルディスカッションが行われました。本記事では、パネルディスカッションに参加した６名の活動及び課題意識の報告と、ディスカッションの内容をリポートします。
　帝京大学町支研究室・横浜市教育委員会・ベネッセ教育総合研究所は、教職員の働き方改革、よりよい教育のための教員の資質・能力の向上など、教員への期待や要求が増え続ける中で、持続可能な学校教育の在り方に対する課題を共有し、解決に向けて共同研究を立ち上げました。　テーマは、教職員の「働き方の改善」と「学びの充実」を両立できる学校づくりとし、2022年2－3月に横浜市の小学校に協力をいただき調査を行いました。　本記事では、第1回、第2回では、その調査結果を中心に、第3回では、学校での取り組み事例、第4回では、教職員の育成と働き方改革の一体的な推進に市を挙げて取り組んでいる横浜市教育委員会の取組についてご紹介し、テーマに迫っていきます。
2022年9月、社会情報学会（SSI）学会大会が、会場とオンラインのハイブリッド方式で開催されました。そこで行われたワークショップの１つとして、ベネッセ教育総合研究所と東京大学社会科学研究所の共同研究プロジェクト「子どもの生活と学びに関する親子調査」の結果を用いて、子どもたちの学習情報行動と学習成果との関連についての分析結果が報告されました。本記事では、その内容をリポートします。
2022年6月、大学教育学会第44回大会が開催されました。そこで行われた14のラウンドテーブルの１つとして、2021年12月に実施したベネッセ教育総合研究所「第４回　大学生の学習・生活実態調査」の結果を基に、コロナ禍が大学生の学びと成長に与えた影響に関する考察が報告されました。本記事では、その内容をリポートします。
東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター（Cedep）とベネッセ教育総合研究所の共同研究「乳幼児の生活と育ちプロジェクト」では、2022年3月に日本発達心理学会第33回大会にてシンポジウムを実施。子育てにおける乳幼児におけるデジタルメディアの使用と発達の関係、子育てと子どもの社会情動的発達との関連等の報告をしました。
東京大学Cedepとベネッセ教育総合研究所が共同で行う「乳幼児の生活と育ち」研究プロジェクトの中間報告として行われたシンポジウムの様子をご紹介します。
新学習指導要領では、言語能力を構成する資質・能力として「言語を通して思考・判断し、表現する能力」の育成が求められています。授業づくりやカリキュラム・マネジメントの設計においても重要な視点となる、言語能力を育む指導について、東京学芸大学の中村和弘先生と鳴門教育大学大学院の泰山裕先生とともに考えていきます。
児童・生徒の「主体的な学び」をどう実現するかは、学校現場の大きな課題。 今回は、授業場面での「問いづくり」にフォーカスし、教科や学年の壁を超えて、児童・生徒の主体性を引き出す授業づくりについて、小~高校の先生方とともに深めていく。
将来の予測が困難な現代社会において、社会課題の解決を図るためには、自らが課題を設定し、自分事としてとらえて学び続け、判断や行動をしていく「主体的な学び」が求められる。
新学習指導要領でも強調されている、学習者の主体的な学びを実現する方略のひとつとして、「Ideas（基礎的知識）」「Connections（つながり）」「Extensions（応用）」を意識した「ICE（アイス）モデル」による授業づくりのフレームがある。
2019年5月に、「ICEモデル」を授業実践に取り入れている中学・高校の教員や研究者が集まり、教科の枠を超えて生徒の主体性を育む授業を深めるために「主体的な学び研究会」を発足し、１年間実践研究を行った。その活動から得られた研究結果を報告する。
IoTやロボット、AI、ビッグデータなどのテクノロジーが進化し、社会の仕組みが根本的に変わりつつある今、大人・子どもにかかわらず不可欠な資質・能力の一つとなっているのが「デジタル・情報活用能力」だ。教育現場では、デジタル・情報活用能力をどのように捉えて、どのような学びを通して伸ばしていくべきかを考えていく。
園において、保育記録は保育者が子どもの育ちをとらえ、次の保育につなげていくため、そして保育の質を高めるために欠かせないものです。新しい幼稚園教育要領や保育所保育指針等でも、これまでと同様に記録や保育の振り返りの重要性が強調されています。 ベネッセ教育総合研究所は、保育の質をさらに高めるための保育記録の活用について、専門家や園の先生方とともに考えるワークショップ「保育記録の活用による子ども主体の保育実践研修会」を、2019年11月15日、東京にて開催しました。当日のワークショップの様子をご紹介します。
学び・生活研究室では、乳幼児の育ちを支えるものとして、家庭の子育てと園の保育に着目して研究を進めています。本特集では家庭の子育てに焦点を当て、東京大学Cedepとベネッセ教育総合研究所の共同研究プロジェクトとして実施した「乳幼児の生活と育ちに関する調査」の第1回～第2回の調査結果に基づく、Cedep主催のシンポジウムの様子を2回にわたってご紹介します。
東京大学Cedepとベネッセ教育総合研究所の共同研究プロジェクト「乳幼児の生活と育ち」第1回調査結果に基づく、赤ちゃん学会でのシンポジウムの様子を2回にわたってご紹介します。
教育ビッグデータの活用研究。デジタル教材を活用することで得られる学習記録データを、分析・可視化し、教員や生徒へフィードバックすることの教育的な価値について、検討します。
「小学生の英語学習に関する調査」の結果から、５、６年生の外国語科、３、４年生の外国語活動のあるべき姿について、酒井英樹先生、長沼君主先生と座談会形式で考察する。
現在、次期学習指導要領や大学入試改革などの一連の教育改革が実行段階に移ろうとしている。果たして、それらの意図する学びの質の転換は本当に学校現場において大きなうねりとなっていくのだろうか。実現のための課題は何か。本特集では、当研究所で2016年に実施した「第6回学習指導基本調査」のデータをもとに、これまでの学校教育の軌跡もたどりながら、学校が抱える様々な課題や今後のあり方について考えていきたい。
「学びと成長のプロセスを可視化する」共同研究を立ち上げました。追手門学院大学（高大接続・入試改革）、関東学院大学（教学改革・FD）、高知大学（大社接続）、武蔵野大学、とともに、教育現場の課題解決のための新しい実践を生み出していきます。
2020年度より順次全面実施される次期学習指導要領では、新しい時代に求められる資質・能力のあり方や、主体的・対話的で深い学び、カリキュラム・マネジメントなどの育成の考え方が示されている。今後、こうした視点にたった授業改善が求められるが、教育現現場では、これまでの教育と何が変わるのか、今後どのように取り組んだらよいのかなど様々な疑問が生じてきている。こうした疑問へ解を探りながら、「これからの新しい学び」について、４回シリーズで考えていく。
次期新学習指導要領の目指す方向をふまえた資質・能力の育成にはどのような指導が効果的で、どのように評価していけばよいのか。ベネッセ教育総合研究所では「アクティブ・ラーニングを活用した指導と評価」を立上げ、国内外の研究や実践をもとに、そのポイントを研究している。この特集では、研究対象とした事例がどのように実践されているのか、学校や授業者へのインタビューを通して、具体的な授業内容を紹介していく。
次期学習指導要領の改訂で注目されている「アクティブ・ラーニング」ですが、その言葉は徐々に学校現場に浸透してきているものの、「教員間でどう共通認識をつくっていくか」「授業にいかに取り入れていくか」「導入によって進度が遅れるのではないか」「解説の時間が短くなることで学力が低下するのではないか」など、導入にあたって不安を抱いている教員も少なくない。そこで本研究は、京都大学総合博物館　准教授の塩瀬隆之先生にご協力をいただきながら「問いのデザイン」をテーマに、アクティブ・ラーニングについての研究・開発を立ち上げました。
大学教育は1990年代以降さまざまな制度・組織改変を進めてきたが、これらの改革によって大学教育を受けた学生にどのような変化がもたらされているのだろうか。また、大学教育は、学生の学びと成長、さらに卒業後の社会生活にどのように貢献できているのだろうか。これらの課題意識をもとに、当研究所では、2015年3月、5月に「大学での学びと成長に関するふりかえり調査」を実施した。この特集では、調査結果を用いて、大学教育のこれまでとこれからを、さまざまな角度から読み解いていく。
スマートフォンなどのICTメディアの普及により、中高生のインターネットへのアクセスはより身近になってきている。メディア環境の変化は中高生の生活や学びにどのような影響を与えているのだろうか。当研究所では、2014年2月～3月に全国の中学1年生～高校2年生を対象に「中高生のICT利用実態調査」を実施した。その調査結果をもとに中高生とメディアの今を読み解いていく。
幼児期・児童期に育てるべき資質・能力として世界的に関心が高まる「社会情動的スキル」。 世界と日本の最新の研究成果を発表するシンポジウム「子どもの未来につながる社会情動的スキルとは？それを育む環境とは？」が東京大学福武ホールにて2015年3月13日に開催されました。当日の講演やパネルディスカッションの様子をご紹介します。
2014年12月に、中央教育審議会から大学入試を中心に、高等学校教育・大学教育の変革も含めた高大接続改革に関する答申が出された。今後、次期学習指導要領の改訂とともに、具体的な議論がスタートする。これからの時代にふさわしい高大接続の形とはいかなるものであろうか。当研究所では、2013年11月～12月に「高大接続に関する調査」を実施した。この特集では、調査結果をもとに高大接続改革における課題や今後のあり方について考えていく。
日本は現在、少子高齢化社会となり、急速な人口構造の変化に直面しています。少子化対策が「待ったなし」の状況の中、この特集(シリーズ)では、子どもや子育て中の家族に優しい社会になるような、結婚・妊娠・出産・子育てのあり方について、今考えるべきテーマをとりあげ、専門家や子育て支援に関わる方々のお話をうかがいます。
一人１台のタブレットを学習に活用する研究では、授業での使い方がテーマになることが多い。学校と家庭との学びの連続を見据え、東北学院大学教養学部の稲垣忠准教授とベネッセ教育総合研究所は、現場の先生方と一緒に、家庭での自主学習支援についての研究に取り組んでいる。
ベネッセ教育総合研究所では、２０１３年１０月に、全国の小・中学校の教員を対象とした、ICTを活用した学びのあり方に関する調査を行った。その中からみえてくる学校におけるICT活用の実態や、教員の意識、これからの学びのあり方に関する意識などをもとに、ICT活用の可能性をシリーズで紹介する。
子どもたちの意見を電子黒板に提示し共有するなど、学校の授業でもＩＣＴ機器の利活用が広がっている。ただ、「紙メディアでは実現できない」レベルでの活用はまだ少ないのが現状で、タブレットパソコンの可能性の研究も続いているところだ。今回の研究では、「学習した情報を自分のタブレットパソコンに所有・蓄積する事が、学習者にどのような影響を与えるのか」という点に着目し行った。
ベネッセ教育総合研究所では、２００９年と２０１３年春に、全国の幼児から高校生の母親を対象とした、学校外教育活動の実態についての調査を行った。その中からみえてくる子どもの学校外教育活動の実態や、保護者の教育観、見えにくい教育投資の実態などをシリーズで紹介する。
多様な学生が大学で学ぶようになった現在、高校と大学の接続にまつわる様々な課題が指摘されているが、実態はどうなっているのか。『第2回大学生の学習・生活実態調査』のデータをもとに、高校から大学への接続や移行について考える。
小学校から中学校へ進学すると、生活や学習内容などの環境変化に、多くの子どもたちは戸惑う。身体的・精神的発達も進み、親子関係も難しくなるこの「小と 中の接続期」に、子どもの成長を保障するには、どのような支援が必要なのか。調査データと多様な視点から、課題解決のヒントを探っていきたい。
近年、日本国内では「小1プロブレム」などの問題や、国際的には幼児教育・保育への関心の高まりなどから、小学校就学前と後の接続部分が注目されている。 幼児期から児童期への移行における家庭での過ごし方や課題を、調査データや保育・教育現場の実態を踏まえて整理し、幼稚園・保育所と小学校との接続の在り 方、地域の役割などを、この特集を通じて読者と一緒に考えていきたい。
子どもの学びに「デジタル機器」を活用すると、どのような効果が期待できるのか。 スマートフォンやタブレット端末などは中高生にも広がり、もはや私たちの生活に欠かせない道具となりつつある。 デジタル環境の動向、最先端の調査研究、学校現場での実践事例を通して、子どもの学びを豊かにするためのデジタル機器の活用について考える。