第101回 「学習基本調査」の結果を教育現場はどう読み解くのか ～「学ぶ意味と主体性」シンポジウムからみえてきた課題～

　当研究所では2016年3月6日に「『学習基本調査』を通して考える学ぶ意味と主体性～これまでの25年、これからの25年～」を開催した。

　このシンポジウムは、小・中・高校生の学びに関する25年の経年調査「学習基本調査」を基点として、これまでの教育の25年を振り返り、最新の教育研究動向や学校内外の先進的な取り組みについての講演を挟み、それらをもとに、これからの教育のあり方を参加者同士で考える内容となっている。当日は、小･中･高校の教員や教育行政関係者、大学教員、民間企業、大学生など教育に関心のある約250名の方々に参加いただいた。そのうち、教員や教育行政関係者といった小・中・高校の学校関係者は約半数であった。

　シンポジウムの企画意図としては、主に次の2点であった。1つには、当研究所の実施した「学習基本調査」の結果を、実際に教育に携わっている方々に、実感に対してどうなのか、直接問いかけたいということである。もう1つは、25年をただ振り返るだけでなく、過去からの流れの中で今の子どもの学びの現状を捉え直した上で、これからの教育のあり方を、できるだけ多様な立場の方々とともに考えてみたい、ということであった。

ここでは、参加者からのアウトプットを中心に、未来の学びに向けて必要とされていることは何なのかをみていきたい（各講演内容の詳細については、シンポジウムレポートを参照いただきたい）。

　まず、最初に「学習基本調査」の結果について触れておく。詳しくは報告書をご覧いただきたいが、結果のポイントとしては、①家庭学習時間が前回2006年調査から増え、1990年代の水準に回復していること、しかし、宿題の増加の影響が大きいこと（図1）、②学校の授業において、個人またはグループで調べたり考えたりする授業など、主体的・協働的な学習方法を「好き」と回答する子どもが増え、これらの学習方法の浸透の兆しがみられること（図2）、ただし、「考える」ことを好む割合には変化がみられていない、という結果も一方ではみられること（図3）、①②の結果からは子どもたちが本当に主体的に学ぶようになっているのか、に疑問が残ることである。さらに、③「いい大学を卒業すると幸せになれる」や「できるだけいい高校や大学に入れるよう、成績をあげたい」といった項目がこれまでの調査の中で最も高くなり、学歴志向が高まっていること、であった。

これらの結果に他の調査研究結果もあわせて、子どもたちの学びの現状を報告した後、25年を振り返って、「日本の教育の成果と課題は何か」を参加者一人一人に付箋にキーワードにして書いてもらった。さらに、その中から、特に重要と思われるものをグループディスカッションで選び、ホワイトボードに貼り付けてもらった。結果、貼付された、「成果」に関する付箋80枚と「課題」に関する付箋140枚を分類すると、主な内容は次表のようになった。

成果として挙げられたキーワードはかなり様々であったが、比較的多かったのは、調査の結果も受けて「学習時間の増加」など、学校の学力向上の意識改革とともに子どもたちが以前より学びに向かうようになったことであった。他方、課題については、①学校の負担増や教員の指導力低下など学校・教員に関すること、②主体性の育成や知識以外のスキルや資質･能力の育成に関すること、そして、③教育格差、が多く挙げられていた。調査の結果に照らしてキーワードをみていくと、学習時間などの量的な回復についてはあまり異論はないようだが、主体的な学習態度や思考力・表現力の育成、またそれを支える能動的学習方法および教員の指導力など質の面では不充分との認識が多いことがわかる。

　続いて後半では、海外の最新の教育研究動向や地域と協働した高校の教育実践、NPOによる子ども向けワークショップの実践事例、未来に関する映像等、未来の学びに関する情報を共有した。その後、参加者には「①未来の学びに必要なことは何か、②そのために誰が何をすべきか」をグループでディスカッションしてもらい、A3のワークシートにまとめてもらった。

　回収した約40枚のワークシートをみたところ、多いのは「協働・連携」「学習と社会とのつながり」に関することであった。アプローチや課題認識は異なっていてもそこに収斂されていくものが多いようだ。具体的には、「協働・連携」は、学校と地域、学校と企業との協働や連携、学校が外に開き、教員が外に出ること、「学習と社会とのつながり」に関しては、キャリア教育や体験学習、地域における課題解決学習や真正な課題設定などである。

　今回のシンポジウムを通してみえてきたことを私なりに整理すると次の3点である。まず1点目は、学ぶ内容、求められる能力・資質の変化についてである。25年前に比べると、テクノロジーの発展やインターネットによる情報化の進展、グローバル化などにより社会環境が大きく変わった。学力の定義は広がり、知識だけでなくそれを活用し、主体的・協働的に問題解決ができる力を身につけることが目指されている。今回の秋田喜代美先生の講演で報告のあった海外の研究動向によれば「メタ・ラーニング（学び方を学ぶ）」なども言われ始めており、今後も学びの要素は増えていくのかもしれない。時代に応じて学びの内容や意味が変化する、それは不可避なことなのだろう。今回の参加者の多くも学びが変わっていくことは肯定的に受け止めているようであった。ただし、学校についていえば、限られた時間･空間の中で何をどこまで学ぶのか、これまでの教育の成果も生かしつつ、変えること変えないことのバランスを考えることも重要であろう。

　2点目は、そうした新たな能力の育成についてである。これには課題を感じている人が多いようだ。そのために、これからの時代に適した学びの環境の整備・改革が重要になってきている。知識を活用しながら、主体的・協働的に問題を解決する力を育成するには、外部のリソースの活用や、地域や社会の中で学ぶことが必要とされる。従来型の学校中心の教育システムだけでは合わなくなりつつあるのだろう。また、教員の多忙を解消し、教員が新たな指導方法を身につけたり、探究的な学習などにおいて子どもの学びのプロセスをみとるための時間を作るという意味でも外部との連携が求められよう。

　昨年12月に、中央教育審議会から「協働・連携」に関する2つの答申「新しい時代の教育や地方創生の実現に向けた学校と地域の連携・協働の在り方と今後の推進方策について」「チームとしての学校の在り方と今後の改善方策について」が相次いで出されている。これらを各地域の実状にあわせて、誰が中心となって、いかに実現していくのかが問われている。

　そして、3点目は、教育の議論を教育関係者以外にも広げていくことの重要性についてである。今回、参加者からの課題として多く挙げられた「教育格差」は、教育界だけで解決できる問題ではない。調査結果に表れた学歴志向の高まりについても要注意である。学ぶ内容や学びの場が多様化し、生涯学習社会が言われる中にあっても、現実には、選択肢はさほど多くはなく、学歴が幅をきかしている社会であることを感じている子どもが増えているということではないか。家庭環境にかかわらず、いくつになっても学び直しができ、それが評価される社会を全体としてデザインしていくことも必要だ。

　当研究所ではこれからも、調査研究結果を教育現場に直接投げかけ、これからの学びのあり方についてともに考え、その議論の輪を教育現場の外にも広げていく活動を行っていきたいと考えている。

吉本 真代
よしもと まよ

2004年に（株）ベネッセコーポレーション入社後、アセスメント研究や大学における高大連携活動の企画・運営に携わり、近年は中等・高等教育領域を中心とした調査研究に従事している。

これまで担当した主な調査に

• 第５回学習基本調査 [2015]
• 中高生のICT利用実態調査 [2014]
• 第２回 大学生の学習・生活実態調査 [2012]

など。