1996/12/18

2010年教育環境の将来予測のための調査報告書 [1996年]

報告書の概要

調査の目的

21世紀(2010年)の教育環境(主に高校教育環境)を予測することによって、今後の教育の動きを構造的に把握するとともに、21世紀(2010年)に求められる教育のあり方に ついて、考える材料を提供することを目的とし、この調査を企画・実施した。

調査対象

調査日的を達成するため、政治学、経済学、社会学、教育学をはじめとする学者、研究者およびマスコミ等の有識者を次にあげる名簿より600サンプル抽出し、対象とした。
ア:ベネッセ教育研究所協力者名簿
イ:マスコミ電話帳(政治学、経済学、社会学の欄より学者、研究者を全数抽出)
ウ:教育社会学会名簿(大学院生を除く教授、助教授。等間隔抽出)

調査方法および調査期間

調査対象者に対し、郵送アンケートによる調査を2回実施(デルファイ法)。 調査対象者は2回とも同様。
ア:1回日調査1996年3月25日~4月30日
イ:2回目調査1996年7月1日~7月22日

調査内容

2010年の教育環境(主に高校教育環境)に関する予測29項目
(詳細は調査票見本参照)

回収状況

・1回目調査発送総数600票-有効回収数104兼(有効回収率18.5%)
・2回日調査発送総数600票-有効回収数200粟(有効回収率33.3%)

調査報告書の目次・詳細

刊行にあたって・目次
調査概要・推進体制・要約
考察の要約・調査集計結果
Q1 4年制大学進学率
Q2 短大進学率
Q3 大学・短大志願率
Q4 専門学校専門課程進学率
Q5 大学院進学率
Q6 男子の大学卒業者就職率
Q7 女子の大学卒業者就職率
Q8 家計支出に占める教育史の割合
Q9 高校生の通塾率
Q10 高校生の通信教育利用率
Q11 労働時間
Q12 学習時間
Q13 パソコンの世帯普及率
Q14 学歴信仰
Q15 新しい学力観
Q16 企業の能力主義
Q17 センター試験
Q18 大学入試の多様化
Q19 偏差値信仰
Q20 単位制や総合制高校
Q21 男女別学形態
Q22 高校や大学へのブランド志向
Q23 教育行政の規制援和
Q24 性的役割規範
Q25 生涯学習社会
Q26 大学の個性化
Q27 教育場面のマルチメディア化
Q28 価値観
Q29 高校生・大学生の海外留学
Q30 21世事己の高等教育を考える上で落としてはならない
環境要因(自由記述)
調査見本(第1回目調査見本)
調査見本(第2回目調査見本)