【変わる地域、変わる教育】第1回 島全体で子を育てる 取釜宏行氏インタビュー（大崎上島町編）

2014年２月、広島県教育委員会で『今後の県立高等学校の在り方に係る基本計画』（以下、「基本計画」※）が決定された。その内容は、１学年１学級規模の高等学校には、学校活性化地域協議会を設置して３年間で活性化策を講じることが求められ、その後も２年連続で在籍生徒数が80名未満の場合は、統廃合も含めて学校の在り方が検討されるというものだ。この方針が出された当時、海星高校の在籍生徒数は72名。広島県内の１学年１学級規模の県立高校のなかで、最も在籍生徒数が少なかった同校は、突然「統廃合」の可能性を突き付けられることになった。

離島である大崎上島町から海星高校がなくなると、島外への通学を余儀なくされる子どもが増える。島外へ進学する生徒が増えることで最も恐れていたのは、「多感な高校３年間を島外で過ごすと地域住民との接点が減り、町のことをよく知らないままさらに島外の進学先や就職先へと進み、将来的にUターンしづらくなる環境を作ってしまうことだった。」と、取釜氏は説明してくれた。

何も手を打たなければ高校がなくなる可能性があるという現実を前に、動いた大人たちがいた。離島という地理的条件だけでなく、島全体で大崎上島町という独立した１つの行政区分ゆえ、町長の決裁とともに政策をすぐ実行に移せることもこの島の特徴だ。同年夏の終わりに、町として海星高校を支援する方針が定まると、予算を割り当て、高校魅力化プロジェクトが始まった。島唯一の県立高校がなくなるかもしれないという衝撃はあまりに大きく、町のなかでこの方針に反対する声は少なかったという。

翌年の2015年2月、校長主導で海星高校魅力化推進チームが立ち上がり、取釜氏も一員として加わった。当時を振り返りながら、「覚悟をした人がいたので、そこに必然的に人が集まった。」と取釜氏は語る。大崎上島町の場合、それは海星高校存続に向けた取り組みの意思決定を下した町長であり、実行の中核を担う海星高校の校長であった。「海星高校を残すためなら、わしはなんでもする。できることはすべてやろう。ハシゴは外さんけんの（責任はすべて取るから）。」——それが当時の校長の口癖だ。

※広島県教育委員会会議（2014年2月26日）などによる

プロジェクト立ち上げ当初から、取釜氏は同僚の円光歩(えんこう あゆむ)氏と共に、海星高校の魅力化推進コーディネーターとして携わっている。町役場と連携を図り、海星高校と地域住民・地元企業をつなぐのが、コーディネーターの役割だ。取釜氏は、中学まで大崎上島町で育ち、関西での大学生活、東京および関西での社会人生活を経て、６年前に島へUターンした。「Uターンすることは当初から心に決めていた。」といい、現在は株式会社しまのみらい代表として、中学生向けの私塾で地域と連携したキャリア教育も行っている。

同じくしまのみらいで働く円光氏は、海星高校が統廃合の危機にさらされた際に取釜氏が真っ先に声をかけた相手。やはり島出身で、海星高校の卒業生でもある。かねてから地元で教育に携わりたいという想いが強く、大学・大学院時代は一度県外に出たものの、その後は島に戻って就職した。取釜氏にも円光氏にも、「島の文化が体に染みついている」という強みがある。地域社会と学校をつなぐという使命を持つコーディネーターとして、地元や海星高校で育った人間が就くほど心強いものはないだろう。一方で、取釜氏によると、地元の人間が魅力化コーディネーターに就くケースは全国でもあまり聞いたことがなく、外部から人がやってきて担うケースも多いという。その理由を「地方には人材がなかなかいないから」だと、取釜氏は考えている。

取釜氏の話を伺うなかでみえてきた大崎上島町の特徴は、離島でありながら島外の人も温かく受け入れる島の風土だ。

大崎上島町では海星高校魅力化プロジェクトが始まる前から、島外の人が島の一般家庭に民泊し、農業・漁業等の文化体験ができるプログラムを提供している。「いわゆるお客さまとしてではなく、家族の一員として、素のままの交流がそこにあります。」と町のホームページで表現されているとおり、島民の日常生活のなかにある生業や伝統文化をそのままの形で体験してもらう。

特に、中学・高校の修学旅行誘致が盛んで、東京や大阪等の都市部から多くの修学旅行生が来島し、民泊する。そのため「島で暮らす地域住民にも島外・県外の人との接点が生まれやすく、おのずと開かれた風土が醸成されている。だからこそ、魅力化プロジェクトにおいて、生徒の全国募集や地域おこし協力隊員の外部人材の登用という選択肢も受け入れられやすかったのかもしれない。」と取釜氏は分析する。

高校の統廃合基準が示された基本計画が広島県教育委員会から出されて３年、高校魅力化プロジェクトを経て、海星高校は2017年度に在籍生徒数88名となり、80名という目標を達成して当面の存続の危機からは逃れた。同校は、かつては地元中学生があまり積極的に選択しない進学先だったが、今では「海星行きたい、海星いいよね」という中学生や、「うちの子、海星行けますか？」と私塾に相談する保護者がいるほどの人気ぶりだという。実際、2013年度は約38％だった町内中学校から海星高校への進学率は、2016年度に58％までに上昇している。

高校魅力化プロジェクトの具体的な施策として海星高校で新たに取り入れられたのは、町が運営する公営塾「神峰学舎（かんのみねがくしゃ）」、過疎・高齢化といった課題先進地域である島を題材にして幼・小・中・高と系統的に学ぶ「大崎上島学」、地域住民や地元企業と連携した地域プロジェクト、広島県下に留まらない全国からの志が高い生徒の募集だ。なかでも公営塾は、多くの生徒が海星高校への進学を決めた理由に挙げるのだという。

海星高校では、地域に深く根付いた教育を志向する一方で、学内そして島内に閉じない“外からの刺激”を重視する。たとえば、全国募集で集まる島外出身の生徒や、島外の大学生・社会人が地域おこし協力隊員の枠組みで赴任する公営塾の講師陣が“外からの刺激”だ。「島の子どもたちのなかには、幼・小・中とずっと同じコミュニティで育つ子もいるんです。そうすると、みんな親しい者同士だから、何かの発表をするときも緊張感がなくなってしまう。だから、慣れたコミュニティにはない新しい風を吹かせたら地元からもっと生徒が進学するのではないかと、プロジェクトが始まるときに関係者で仮説を立てたんです。」と取釜氏は語る。

公営塾では、島外から移住している20代の講師が日々生徒に寄り添う。生徒にとっては、学校の先生とは異なる歳の近いお兄さん・お姉さんだからこそ話しやすく、縦でも横でもない“斜めの関係”が生まれるのだという。公営塾が、教科学習の場としてだけでなく、「外部との交流の場」として機能しているのだ。

また、公営塾には、島外から講師が着任するという “外からの刺激”を一時的なものに留めないため、生徒自身が学外・島外に目を向け続けられるような仕組みもある。それが、キャリア教育や課題発見・解決型のプログラムである「夢☆ラボ」だ。この思想は、海星高校のカリキュラムに導入されている「大崎上島学」とも連動する。「大崎上島学」では、自分の価値観や信念を知る１年次の学びを羅針盤学と呼び、島の産業を題材に社会の流れに目を向ける２年次の学びを潮目学と呼ぶ。そして、自分の夢や志を育む３年次の学びを航界学と呼び、ここでしかできない学びを目指している。

キャリア教育や課題発見・解決型プログラムが特徴的な海星高校だが、決して学力を軽視しているわけではない。実際、公営塾が担っていることの多くも、自律的な学習習慣の確立によって基礎学力をつけることだ。「結局は、学校の定期テストの成績が話題になるんです。私が運営する塾の保護者アンケートでも、学力の向上を期待すると答えた方が95％。たとえキャリア教育を通じて夢ややりたいことが見つかっても、テストの点数が下がったら、子どもたちも素直に喜べないじゃないですか。」と取釜氏は話す。

生徒たちが社会に目を向けるなかで、教科学習の重要性に気付き、日々の学習のモチベーション向上につながる可能性は大いに考えられるし、そうした効果も期待している。だからこそ、キャリア教育や課題発見・解決型プログラムと進学に必要な教科学習の効果的な連携のかたちを模索している。

地域をフィールドとした学びの一環として行われているのが、『島の仕事図鑑』の制作だ。大崎上島町商工会が主導となり、町の定住における課題に対して、仕事の見える化をすることで、雇用創出を目指した。この取り組みには、海星高校の生徒と同じく大崎上島町に位置する広島商船高等専門学校の学生が有志で参加した。島で働く人々のもとへ足を運んで取材をし、冊子として完成させるところまでを生徒と学生が担う。「島で輝いている大人たちの背中を見せるのが１つのキャリア教育」という考えに則って制作される『島の仕事図鑑』で取材対象となった島民のなかには、UターンやIターンで島での暮らしを選択した人もいる。

幼い頃から高校まで同じコミュニティで育つことも珍しくなく、新しいことをしようと声をかけても「いやいや、僕は…。」と自信のない返答をしてしまいがちな生徒もいるなかで、初対面の人への取材は勇気のいることだ。取材先で初めて会う大人に挨拶をし、冊子としてまとめるためにあらかじめ用意しておいた質問をする。普段慣れ親しんだ環境で生活する彼らにとっては、それだけでも大きな挑戦となる。

こうした経験を積み重ね、生徒たちは目に見えて変化していくという。「『島の仕事図鑑』を持って県の教育長に表敬訪問した時にも、堂々とプレゼンテーションをして、突然の質問に対しても、生徒たちは即興でしっかりした説明ができていた。とにかくすごかったんです。」と、ある生徒の変化の様子を語る取釜氏の顔に、笑顔が広がる。

『島の仕事図鑑』以外にも、地元農家と連携した商品のパッケージデザインや、島への移住・定住を促すグッズのデザイン等、有志の生徒が参加できる学びの場はすでに複数ある。生徒の変化は、たった１つのプロジェクトに参加するだけでも著しいものだという。自分の考えをまとめて発信する癖がつき、自分が何を考え、どういった進路を選択したのか、進路選択においても自信を持ってしっかり説明できる生徒が増えてきた。

『島の仕事図鑑』のように地域をフィールドとした教育で重視するのは、冊子や商品のように成果を目に見える形にすることだ。成果を可視化することで、社会との接点を見つけやすくなり、生徒は自分が携わった活動の社会への影響や意義を理解しやすくなる。「なんとなく自信を持てないと感じている生徒にこそ、目に見える形で成功体験を積みつつ、自信をつけていってほしいんです。」と取釜氏は話す。

当面の統廃合の危機からは逃れ、新たな試みの成果も見え始めている海星高校の魅力化プロジェクト。今早急に取り組むべき課題は、「さまざまな方の意見を聞きながらビジョンを創ること」だという。プロジェクトに携わる学校教員や町役場職員の人事異動は避けられないだけに、関わるメンバーが変わっても熱意やこれまで築き上げたものが崩れないような拠り所が必要だからだ。「高校の存続を目指して一致団結していた島民が、今後も１つの目標に向けてまとまり続けられるように、みんなでビジョンを創り共有する必要がある。」と取釜氏は話す。他者から与えられたビジョンを黙って受け入れるのではなく、みんなで議論し創り上げるビジョンだからこそ、その実現に向けた主体的な活動につながるのだという。

ビジョンだけでなく、これまで行われてきたプロジェクトや今後の取り組みの成果を可視化することも重要だ。たとえば、「大崎上島学」を通じて生徒にどのような力が身につくのか、ルーブリック形式の評価指標を構築する試みが進められている。

海星高校の当面の存続が決まった今、大崎上島町は「自分たちのモデルを創る」という新しい段階にある。そこで、町が打ち出したのが「教育の島」構想だ。現在、大崎上島町には認定こども園や幼稚園、小学校、中学校、県立高校、高等専門学校があり、2019年４月には中高一貫校のグローバルリーダー育成校である「広島県立広島叡智学園 中学校・高等学校」が開校予定だ。これほど多種多様な教育機関が集う島は他に例をみないのではないか。これに加えて、海外大学誘致を試みる団体も活動している。

島ではいま、その構想の実現に向けた活動が進行中だ。たとえば、すでに『島の仕事図鑑　第４弾』の制作で海星高校と広島商船高等専門学校が協働したように、学校間連携による地域課題解決型の学びも始まっている。さらに、同世代だけでなく、小学生と高校生といった世代を超えた交流をはかったり、グローバルリーダー育成校や海外大学の学生が加われば、国籍を超えた交流も進む。教育機関だけでなく、島内外の企業も巻き込んでの世代と分野を超えた交流の可能性——。自分たちのモデルづくりのために具体的なステップが見えてきている。

高校魅力化プロジェクトを、先行事例から知見を得ながら進めてきた大崎上島町。これからは、まだ世にない新たなものを自ら創り上げていこうとしている。次回は、そんな過渡期にある大崎上島町の人々の想いや具体的な活動を、現地取材を通じてお届けする予定だ。

【企画制作協力】（株）エデュテイメントプラネット 高藤さおり、柳田善弘、山藤諭子