第2回 妊娠出産子育て基本調査（横断調査） 報告書 [2011年]

第１回（2006年）と第２回（2011年）の調査が行われた５年間、子育て世帯を取り巻く環境に影響を及ぼすさまざまな出来事・社会変化がありました。世界的な不況、東日本大震災が起こりました。スマートフォンやソーシャル・ネットワーキング・サービスの普及など、情報ネットワークも変化しています。「子ども手当」など子育てを支える制度も注目されました。

この度、第２回調査を実施し、初めての子どもの妊娠期・育児期の夫婦の意識・実態の経年変化を分析しました。ＷＨＯのＱＯＬ２６を指標として、どのような要因が夫婦のＱＯＬに影響を及ぼしているのかを探り、良質な子育てを支えるためのポイントを明らかにしました。

調査結果が、子育て中のご家族や、次世代育成・育児支援などに携わる方々のお役に立てば幸いです。

夫婦の妊娠期から育児期における家族のＱＯＬと子育ての環境との関連性、生活の実態など。

郵送法（自記式アンケートを郵送により配布・回収）

2011年11月

妊娠期・０～２歳の第１子（ひとりっこ）をもつ妻・夫

全国

配布数　　　8,000世帯（16,000通）
回収数　　　5,425人（回収率33.9％）
有効回答数　4,737人（ひとりっこデータのみ）

妻（母）の子育て意識・行動／夫（父）の子育て意識・行動／親と子のＱＯＬ／祖父母のかかわり／託児／地域でのつきあい／子育て情報源／相談相手／職場環境／子育て環境・支援制度 等

小林 登（委員長 ベネッセ次世代育成研究所所長 東京大学名誉教授 国立小児病院名誉院長）
大日向 雅美（調査監修 恵泉女学園大学大学院教授）
菅原 ますみ（調査監修 お茶の水女子大学大学院教授）
榊原 洋一（お茶の水女子大学大学院教授）
丸 光惠（東京医科歯科大学大学院教授）
後藤 憲子（ベネッセ次世代育成研究所主任研究員）

菅原 ますみ（お茶の水女子大学大学院教授）
酒井 厚（山梨大学准教授）
松本 聡子（お茶の水女子大学特別研究員）
高岡 純子（ベネッセ次世代育成研究所主任研究員）
持田 聖子（ベネッセ次世代育成研究所研究員）
宮本 幸子（ベネッセ次世代育成研究所研究員）
＊所属・肩書きは2012年11月時点のものです。

本調査を詳しく分析した「第２回妊娠出産子育て基本調査報告書」です。
（研究所報VOL.9　全136ページ）
2013年3月に、「第２回妊娠出産子育て基本調査報告書」（研究所報VOL.9、全136ページ）を刊行しました。調査全体にわたる詳しい分析結果や、調査に関わった研究者と監修者によるコメント、調査票見本（女性用・お母様用のみ）が掲載されています。調査票見本（男性用・お父様用）と基礎集計表は、本ホームページをご覧ください（ダウンロードもできます）。