2022/11/11
教職員の「働き方の改善」と「学びの充実」を両立できる学校づくり調査
調査の背景・目的
帝京大学町支研究室・横浜市教育委員会・ベネッセ教育総合研究所は、教職員の働き方改革、よりよい教育のための教員の資質・能力の向上など、教員への期待や要求が増え続ける中で、持続可能な学校教育の在り方に対する課題を共有し、解決に向けて共同研究を立ち上げました。
学校教育の持続・発展のためには、教員の働き方改革で勤務時間の短縮が必要であるとともに、環境の変化に合わせて学校教育をアップデートするために、教員自身の学びの充実も必要です。しかし学びを充実させるには時間が長くなります。本研究では、この相反する二つを両立することを課題ととらえています。
そこで課題解決を目指し、2022年2月~3月に、横浜市の小学校21校に協力をいただき調査を実施しました。
学校教育の持続・発展のためには、教員の働き方改革で勤務時間の短縮が必要であるとともに、環境の変化に合わせて学校教育をアップデートするために、教員自身の学びの充実も必要です。しかし学びを充実させるには時間が長くなります。本研究では、この相反する二つを両立することを課題ととらえています。
そこで課題解決を目指し、2022年2月~3月に、横浜市の小学校21校に協力をいただき調査を実施しました。
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調査対象
横浜市内小学校 21校
調査時期
2022年2月~3月
調査対象
小学校管理職・教職員(有効回答数:264)
調査方法
Webによるアンケート調査(無記名)
調査のポイント
・教職員の働き方(労働時間、well-being等)
・教職員の学び方(学びにつながった経験、成長実感等)
・教職員の学び方(学びにつながった経験、成長実感等)