2015/10/27
産前産後の生活とサポートについての調査
調査の目的
ベネッセ教育総合研究所では、少子化の進む現代社会での妊娠・出産・育児について研究を行っています。少子化が進み、核家族が増える社会において、出産後の母親や乳児がいる家庭をどのように支えるかが課題となっています。本調査は出産後の母親へのサポートの実態や効果を明らかにし、どのようなサポートが望ましいかを考えることを目的に実施しました。
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調査テーマ
出産後の母親へのサポートの実態と育児意識に与える影響について
調査方法
インターネットによるアンケート調査
調査時期
2015年3月
調査対象
生後4ヶ月~11ヶ月の子どもを持つ母親 1,500名(初産婦912名・経産婦588名)
調査地域
国内全域
調査項目
妊娠中の心身の状況、産後の準備状況、産後の情報収集源、分娩の実態、里帰りの状況、産後4ヶ月間のサポートの実態・満足度、産後の生活に対する不安・悩みの実態、産後のサポートについてのニーズ・利用意向、生活が軌道に乗った時期、育児意識、愛着形成等。
研究協力者
福島富士子 (東邦大学看護学部 教授)
大澤絵里 (国立保健医療科学院 主任研究官)
佐山理絵 (前東邦大学看護学部 助教)
竹原健二 (国立成育医療研究センター研究所 研究員)
福澤(岸)利江子(筑波大学医学医療系 助教)
吉田穂波 (国立保健医療科学院 主任研究官)
大澤絵里 (国立保健医療科学院 主任研究官)
佐山理絵 (前東邦大学看護学部 助教)
竹原健二 (国立成育医療研究センター研究所 研究員)
福澤(岸)利江子(筑波大学医学医療系 助教)
吉田穂波 (国立保健医療科学院 主任研究官)
調査分析
木村治生・高岡純子・真田美恵子・持田聖子(ベネッセ教育総合研究所)
*本調査は、日本公衆衛生学会研究倫理審査委員会の承認を受け実施しています(承認番号 日公14-003)。
*本調査は、日本公衆衛生学会研究倫理審査委員会の承認を受け実施しています(承認番号 日公14-003)。
関連情報
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