AO・推薦入試、難関大学でも増えている?

AO・推薦入試といえば、今やすっかり受験生に身近な入試形態ですが、大学入試改革では「学力不問入試」などと言われる実態を受けて学力評価が求められる一方、受験生の多様な能力を評価する入試方式として期待もされるという、二面性を持っています。しかし実は、既に難関大学でも導入が進んでおり、しかも一般入試と同等か、それ以上にハードなものも少なくありません。一般入試とは一味違う、多様な入試の具体例を見ていきましょう。

きめ細かな選抜で多様な入学生を求める

難関大学の多様な入試といえば、2016(平成28)年度入試で東京大学が「推薦入試」を、京都大学が「特色入試」を導入したことが、大きな話題となりました。東大は1校から男女各1人に推薦人数を限り、科学オリンピックをはじめとした世界・全国レベルの大会・コンクールや語学の資格・検定試験の高成績者など、学部によって推薦要件が指定されているそのうえに、大学入試センター試験で8割以上の得点を取ることが必須です。一方、京大は、学部によって「学力型AO」型、「推薦」型、「後期日程」型があり、センター試験(医学部医学科を除く)で高い学力を求めることはもちろん、入学後に何をしたいかを詳細に記入させる「学びの設計書」など多くの書類を提出させ、丁寧な選考を実施します。
今春の2017(平成29)年度入試でも、ユニークな方式の導入が続きました。大阪大学の「世界適塾入試」は、AO入試・推薦入試・国際科学オリンピックAO入試の総称。お茶の水女子大学の「新フンボルト入試」は2日間の「プレゼミナール」を受けてもらって第1次選考を行ったあと、第2次選考として2日間の「図書館入試」(レポート作成+グループ討論・面接)や「実験室入試」(実際に実験して発表)を課しました。
私立大学では、早稲田大学が、2017(平成29)年度から一部の学部で「一般入試(英語4技能テスト利用型)」や「公募制学校推薦入試(FACT選抜)」を実施した他、18(同30)年度からは地元地域への貢献に高い意識を持つ人材を対象とした学部横断型の「新思考入試(地域連携型)」を導入することにしています。
他にも、金沢大学が2018(平成30)年度から入学時に所属学類を決めない「文系後期一括、理系後期一括」入試を導入したり、東京医科歯科大学と東京外国語大学が2019(同31)年度から共同入試を導入したりするなど、改革は目白押しです。

高い学力と強い意欲が必須

こうした難関大学の推薦・AOでは、しっかりとした学力とともに、その大学で学びたいという強い学習意欲を持った入学生を選抜したいという点で共通しています。
国立大学の中でもいち早くAO入試を実施した東北大学は、一般入試のために勉強することを前提に、第1志望の受験生に優先的なチャンスを与えるものと位置付けています。世界的な研究大学として、志願者の多い東北地方の高校全体に対するメッセージを込めてのことです。
国立大学協会はAO・推薦をはじめ多様な形態の入試の定員を3割にする方針を掲げています。AOは「総合型選抜」、推薦は「学校推薦型選抜」と名称が変わり、実施時期なども見直されますが、「大学入学共通テスト」の導入に伴って、さらに広がっていくことでしょう。

(筆者:渡辺敦司)

プロフィール


渡辺敦司

著書:学習指導要領「次期改訂」をどうする —検証 教育課程改革—


1964年北海道生まれ。横浜国立大学教育学部卒。1990年、教育専門紙「日本教育新聞」記者となり、文部省、進路指導問題などを担当。1998年よりフリー。初等中等教育を中心に、教育行財政・教育実践の両面から幅広く取材・執筆を続けている。

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