既に始まる大学入試の英語「資格・検定試験」活用

現在の中学校3年生以降が受験する大学入学者選抜の改革をめぐっては、大学入試センター試験を改めた「大学入学共通テスト」で、英語に実用英語技能検定(英検)やGTECなど民間の資格・検定試験を活用して「読む」「聞く」「話す」「書く」の4技能評価を導入することが注目されています。ただ、4技能評価は既に個別入試では始まっており、今後ますます広がっていきそうです。

出願資格や得点換算に

文部科学省のまとめによると、2015年度入試で、英語の資格・検定を活用している大学は36.3%と、既に3校に1校以上を占めています。設置者別では、国立28.0%、公立22.6%、私立39.5%。入試形態別に見ると、一般入試は5.9%とまだ少ないものの、推薦入試では27.6%、AO入試では19.3%でした。

その後も有力大学で、活用が相次いでいます。立教大学は、2016年度入試から全学部の一般入試に「グローバル方式」を導入しました。GTECなど指定する6種類の資格・検定について、国際的な基準であるCEFR(セファール)(ヨーロッパ言語共通参照枠)の6段階のうち、B1レベル以上に相当するスコアを、出願資格として求めています。B1とは「自立した言語使用者」に何とか達している人のことで、標準的な話し方であれば身近な話題の主要点を理解でき、筋の通った簡単な文章を作ることができる程度を差します。これに達していれば、英語以外に学部が指定する2教科を受験できる仕組みです。2018年度入試からは、一部の学部で出願資格をB2(抽象的な話題でも議論できるなど、自立した言語使用者の上級レベル)に引き上げる他、大学入試センター試験利用入試にも、スコアによって得点の85%ないし95%に換算できる制度を導入します。

関西学院大学も、2016年度のセンター試験利用入試から、「英語検定試験活用型」を導入しています。指定8種類のいずれかでB2以上のスコアがあれば、センター試験の英語が不要となります。

入学後にはより高いレベルを要求

国立大学も負けてはいません。

鹿児島大学は2017年度から、推薦入試Ⅱ(センター試験を課す)と一般入試で、8種類の資格・検定で過去3年間にB2以上のスコアを取得した受験生に、センター試験の英語の得点を満点とみなす優遇制度を設けます(ただしセンター試験の英語の受験は必要)。

筑波大学は、まず2017年度の医学類の推薦入試からB1以上のスコアを総合評価に反映する方式を始め、2018年度には全学類の推薦入試に拡大。2020年度からは、一般入試にも導入します。

こうした大学では、入学後にも、より高いレベルのスコア取得を必須化したり、奨励したりしているところが少なくありません。入学時に一定程度の4技能が身に付いていれば、それを前提に、入学後の教育を行うことができます。大学の卒業生に、英語を使って仕事ができるようになることが求められる中、グローバル化への対応に力を入れる大学ほど、入学者選抜でも高い4技能を求める傾向が強まることは、間違いありません。

(筆者:渡辺敦司)

プロフィール

渡辺敦司

渡辺敦司

1964年北海道生まれ。横浜国立大学教育学部卒。1990年、教育専門紙「日本教育新聞」記者となり、文部省、進路指導問題などを担当。1998年よりフリー。連載に「『学力』新時代~模索する教育現場から」(時事通信社「内外教育」)など。

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