貯蓄「平均額」に惑わされない!我が家の貯蓄方法をみつけよう

SMBCコンシューマーファイナンスより、「30代・40代の金銭感覚についての意識調査2018」というお金に関する興味深いデータが公開されました。
今回は、その中でも特に、30代40代の消費意欲と貯蓄額を注目してみます。気になる子育て世代のお金に関する調査結果をもとに、我が家の家計運営をどうするべきか、考えてみましょう。

プライベート充実指向で消費意欲は衰えない

この調査では、子育て世帯である30代・40代がここ1年で積極的に投資したのは、2年連続で「家族との交流」が1位になっています。
「家族との交流」というのは、いわゆる親孝行や家族サービスですが、それ以外でも上位に入っているのは「暮らしの質の向上」や「趣味を深める」、「友人との交流」など、積極的にプライベートを楽しもうという意欲が顕著に現れたアンケート結果となっています。

働き方改革が叫ばれていることもあり、仕事だけでない、家族重視の絆消費は当分続くと考えると、その消費意欲を満たすために、専業主婦の妻がパートで働くとか、副業をする、家計の見直しをして節約をすることを考えるなど、消費意欲を叶えるためのお金を工面する必要があるでしょう。

貯蓄で気になる「平均額」ってどんな意味!?

貯蓄がどれくらいだと安心するのかは、他人にはなかなか聞けないからこそ、子育て中の30代・40代もついつい気になるところでしょう。

この意識調査によると貯蓄額の平均額は247万円です。2018年の調査で注目すべきは、2017年度の調査の132万円から、何と115万円の増加となっているという点です。ただ、この金額を見て、「みんなこれだけ貯めている」と思うのは危険です。なぜなら、まず、貯蓄できていない0円の方が17、1%と、およそ6人に一人の割合で見られるのに、平均額が大幅アップとなっているからです。ただ、全く貯蓄できていないという0円の方が減少しているのと、全体で1千万円をクリアした人が増加していることから、平均額が底上げされているということを念頭にいれておくべきでしょう。
平均額は気にする必要はないですし、この平均額が貯蓄できていないからと言って、落ち込む必要もありません。

子育て世帯がするべき貯蓄方法はこれ!

では、実際、子育て世帯に必要な貯蓄というのはいくらなのでしょうか。
ファイナンシャルプランナーとしては、「いくらあれば安心」という金額を答えることは不可能です。それぞれが目標とするライフスタイルは異なるからです。

ですから、まず「貯蓄しよう」と考えた時には、闇雲に貯蓄するのではなく、家計の全体像を把握したうえで、目的別の貯蓄金額と目標時期を家族で設定してみましょう。
最近共働き世帯は増えているものの、夫婦それぞれが個別に管理している、もしくはどちらか片方が管理ということで、家庭として、資産の全体像がわかっていないということがよくあります。このままでは、「なんとなく不安」と言う状態から抜けられないままです。

住宅ローンが苦しくなった、子どもの受験費用が予想より多くなったなど、不測の事態に対処できず、自転車操業のようにお金を流していくことしかできなくなる悪循環に陥ってしまうかもしれません。ですから、貯蓄する場合には、それぞれ口座を分けて貯蓄する事をお勧めします。
子どもの教育費であれば、生まれると同時に子どもの名前で口座を作り、児童手当やお祝い金、お年玉、学資保険金などを入金する習慣を作り、進学時期やスケジュールにあわせて何歳までにいくらという目標を設定する。老後資金であれば、確定拠出年金などの制度を利用して、それ以外の目的では使えないようにするなど、目的別に貯蓄する習慣を作り、その時期が来れば、そこから支出するような習慣をつけるのです。

人と言うものは、他人と異なる時は心配になるものです。特に自分が平均以下の時には、不安になることもあるでしょう。貯蓄方法のポイントとしては、目標額を設定し、目標時期に自分が目標とする金額に届かないかの確認を定期的に行い、リバランスをするのです。
子育て世帯では、どうしても、子どもの教育費が予想よりも多くかかる傾向があります。消費する意欲が旺盛なのは景気対策にとってはとてもよい傾向ですが、家計としてはバランスの良い貯蓄を常に心がけることが必要でしょう。

出典元
30代・40代の金銭感覚についての意識調査2018
http://www.smbc-cf.com/bincan-station/antenna/09.html

プロフィール


當舎 緑

社会保険労務士、行政書士、ファイナンシャル・プランナー。資格取得をはじめ、教育・育児、マネーなど一般消費者向けのセミナー、執筆活動を行う。子どもにかけるお金を考える会(http://childmoney.grupo.jp/)のメンバー、一般社団法人かながわFP生活相談センター(https://kanagawafpsoudan.jimdo.com/)の理事でもある。金融機関での年金相談はじめ、区役所、県民相談の窓口での行政相談、病院でのがん患者就労支援相談の窓口で一般向けの相談にも応じている。家庭では3児の母でもある。

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