「デジタル読解力」新指導要領でも重要!

「日本は4位」という見出しが新聞各紙に躍ったのを、覚えていらっしゃるかたも多いと思います。経済協力開発機構(OECD)が行った、「デジタル読解力(外部のPDFにリンク)」の調査です。デジタル読解力とは、インターネット上などでのデジタルデータから必要な情報を探し出し、読み取る力のことですが、実は、新しい学習指導要領とも密接に関係しているのです。

今回の調査は、国際学力調査の代表例として有名な「生徒の学習到達度調査」(PISA)の、2009(平成21)年調査の一環として行われたものです。PISAでは毎回、「読解力」「数学的リテラシー」「科学的リテラシー」の3分野が出題され、そのうち1分野を「中心分野」として重点的に調べています。PISA2009(外部のPDFにリンク)では、読解力が中心分野でした。
デジタル読解力は、このうちの「国際オプション」として特別に行われました。ペーパーテストによる従来の読解力は、「プリント読解力」と呼んで区別しています。プリント読解力調査の参加が65か国(地域も含む、以下同じ)だったのに対して、デジタル読解力のほうはいわば自由参加ですから、19か国にとどまりました。プリント読解力で上位だった中国・上海やフィンランドはもとより、アメリカやイギリスといった主要国も参加していませんから、その分、新聞などでの扱いもぐっと小さくなったようです。
ただ、OECDでは将来的に、PISA自体を、筆記型からコンピューター使用型の調査に代えたい意向を持っています。デジタル読解力も、プリント読解力も、読み取る力という点で「必要な技能は基本的に同じ(外部のPDFにリンク)」だというのが、OECDの説明です。

しかし、これは単に、テストの方法を変えるということにとどまらないようです。
今回のデジタル読解力調査では、女の子のブログ(日記風の簡易型ホームページ)から、リンクをたどったりプロフィールを参照したりしながら、必要な情報を読み取って回答する問題が出されています。言うまでもなく、回答するには、こうした操作ができることが不可欠です。さらにウェブ上には、本など以上に不確かな情報も多数ありますから、本当に必要で確かな情報なのか、いっそうの判断力が求められます。
そして、ビジネスでも社会生活でも情報機器の活用が不可欠になっている現代では、必要な情報を素早く探し出し自分なりにまとめる力が、ますます重要になります。
新しい指導要領(外部のPDFにリンク)で、コンピューターの基本的な操作(小学校 総則)や、コンピューターを活用した表・グラフの整理(中学校 数学)、デジタル作品の設計・制作(同 技術・家庭)などが盛り込まれたのも、実は、そうした力をつけるためのものです。

文部科学省も、情報通信技術によって授業に「学びのイノベーション(技術革新)(外部のPDFにリンク)」を起こすと言っていますから、今後、さまざまな教科の授業でもパソコンの利用が普通になってくることでしょう。そしてそれは、社会に出てから役に立つ力を育てるものにほかなりません。PISAでデジタル読解力が出題された意図も、そこにあるのです。


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