予防接種 ー 新ワクチン

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接種期間や間隔の見直しも

世界的な予防接種の普及・促進とワクチンの安全性の向上などから、ここ数年、日本でも新しいワクチンの導入が進んでいます。また、種類や回数が増えたことで、接種期間・間隔の見直しも検討されていて、しばらくは最新情報への注意が必要です。

自治体によっては特定のワクチン接種の費用を一部負担してくれる場合もあります。わからないこと、気になることは、主治医やお住まいの地域の保健センターの保健師にたずねてみてください。

推奨年齢を過ぎてから開始されたワクチンも接種は可能

ほとんどのワクチンは期間を過ぎていても接種可能です。ただ、基本的には年齢があがるにつれて、予防接種をしていなくても感染率や重症化のリスクは低くなっていくので、そのときの年齢によって検討することになります。

例外として、ロタウイルスのワクチンは腸重積症の起こりやすい生後6カ月以降は原則、接種は控えます。また、生ポリオで1回目を受けた場合は2回目以降は不活化ワクチンに切り替え、単独不活化ワクチンで受けた場合は最後まで単独ワクチンで4種混合への切り替えはしない、などワクチンが切り替わるものは条件によって対応が変わるので、主治医によく確認してください。

接種開始から間もない新ワクチンの安全性は…

新しいワクチンを接種したあとのお子さんになんらかの重い症状が出ると、副反応の可能性もあるとして詳しい調査が行われます。直接の関係が証明されることは少ないですが、亡くなるお子さんが続く場合などは、調査期間中、接種を見合わせることもあります。

ただ、接種後にあらわれるすべての症状が副反応というわけではなく、予防接種にかかわらず健康なお子さんの体調が急変することもあるので、ワクチンとの関係を明確にするのはとても難しいのが現状です。調査の結果、明らかな影響がなければ接種は再開、継続されます。心配なときは不安なままにせず、医師や保健師などに相談してみましょう。

厚生労働省では、ワクチン接種後に副反応が疑われる死亡例の調査経過や調査報告を公表しています。
別サイトに移動します 日本脳炎ワクチン接種に関するQ&A(抜粋)
別サイトに移動します 小児用肺炎球菌ワクチン及びヒブワクチン接種の再開についてのQ&A

熱性けいれんの場合のワクチンについて、日本小児神経学会から、以下のような見解が出ています。
(平成15年5月の日本小児神経学会の予防接種基準より)

熱性けいれんの既往のある者

日本小児神経学会の見解(平成15年5月)によれば、熱性けいれんをもつ小児への予防接種基準は以下のとおりとされている(「脳と発達」2002、34、166〜169の解説、Q&A1〜12を参照)。
1.  予防接種の実施の際の基本的事項
現行の予防接種はすべて行って差し支えない。ただし、接種する場合には次のことを行う必要がある。
・ 保護者に対し、個々の予防接種の有用性、副反応(発熱の時期やその頻度他)、などについての十分な説明と同意に加え、具体的な発熱時の対策(けいれん予防を中心に)や、万一けいれんが出現した時の対策を指導する。
2.  接種基準
1)  熱性けいれんと診断された場合は、最終発作から2〜3カ月の観察期間をおけば1.の条件のもとで接種可能である。
2)  ただし、接種を受ける小児の状況とワクチンの種別により、主治医の判断でその期間の変更は(短縮も)可能である。
3)  長時間けいれん(15分以上発作が持続)の既往例は、小児科専門医ないし小児神経専門医が診察しその指示のもとで施行する。

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