文部科学省の「国際協力イニシアティブ」における教育協力拠点形成事業では、発展途上国のさまざまな問題を解決するために、大学や国が有する“知”を生かして、教育協力の現場で有用かつ早期に効果の上がるモデルを形成する。学校保健分野の拠点大学として参画する大妻女子大学は、3年連続で最高のS評価を得ている。
大妻女子大学は、2003年度から「学校保健分野における教育協力の持続的な開発を目指す活動事業」というテーマを中心に活動を行ってきた。中心的な役割を担う大澤清二教授は、東南アジアにおける学校保健分野の研究を長年にわたり続けてきた。
東南アジアをはじめ発展途上地域の学校は、栄養、安全、学校環境などに加え、薬物乱用、エイズのまん延など、多くの保健問題の解決を迫られている。大澤教授は、現地の人々が自律的にこうした問題を解決できるしくみをつくろうとしている。
「すぐにできることから手を付ける」が、大澤教授の方針だ。例えばごみ拾い。現地に到着すると自ら率先してごみを拾い、校内の美化を呼びかける。これはその日のうちにできるが、ごみの分別、生ごみの堆肥化などは定着に時間がかかる。大澤教授は「学校保健改善チームをつくり、保健室を設置」「生活習慣を改善」など、学校保健改善のための7つのプログラムを提示。それらを実行するためのマニュアルも策定した。 |